【軍事立国化】日本学術会議、軍事目的研究否定の原則の見直し検討 [無断転載禁止]©2ch.net (369レス)
【軍事立国化】日本学術会議、軍事目的研究否定の原則の見直し検討 [無断転載禁止]©2ch.net http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/
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264: Nanashi_et_al. [] 2022/01/04(火) 16:55:47.91 佐藤正久 @SatoMasahisa 【FOBS含め、中国の新技術を支えるのは民軍融合技術。新領域への投資増が必要→中国の極超音速兵器、標的に近接着弾 】 日本の財務省担当は、文系的発想なのか、AIや量子等で日本が守れるかと新領域投資に否定的。日本学術会議の反発もあり、新領域への投資遅れは致命的となる。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/264
265: Nanashi_et_al. [] 2022/01/07(金) 22:02:46.63 「先端技術は中国に筒抜け」日本の軍事技術が周回遅れになってしまった根本原因 https://president.jp/articles/-/53172 しかし、驚いたことに、内閣府の一員である日本学術会議が、突如、一方的に厳しい反対声明を出した。政府内の意見調整など 全くなかった。その結果、ほとんどの国立大学(さらには私立大学)及び国立研究所が防衛省の交流の呼びかけに背を向けた。 日本学術会議は、制度上は内閣府の一員である。司法府のように独立しているわけではない。どうしてこんなことになるのかと 訝(いぶか)ったが、経緯を調べていくうちに、日本学術会議は、吉田茂総理、中曽根康弘総理、安倍晋三総理という3代の大総理が、 戦後、一貫して問題にしてきていた組織だと知った。 大学の自治、学問の自由という看板の陰に隠れて、イデオロギー的傾斜と国家予算から支出される大学運営費(年間8000億円) という巨大な既得権益の塊とが厳然と残っており、それが戦後三四半世紀の間、日本の科学技術と安全保障をほぼ100パーセント 遮断してきたのである。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/265
266: Nanashi_et_al. [] 2022/01/11(火) 23:21:15.70 安保分野の科技研究、国による支援を 兼原信克氏 安保戦略改定 焦点を聞く)元内閣官房副長官補 ttps://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA27BBP0X21C21A2000000/ 国家安全保障戦略の改定によって安保分野の科学技術研究に国の資金が回るようにすべきだ。主要国は芽がでるかどうか 分からない先端技術の開発や研究に多額の資金を出す。その多くは安保を名目とする。 日本政府の資金支援は市場で需要があるものに後追いで出してきた。市場に出回っていない技術に安保の目的で資金拠出 すれば新たな産業の創出につながる。ところが日本の技術は実用化しないまま埋もれてしまいがちだ。 大きな要因は日本学術会議が研究者を防衛にかかわらせないようにしてきたことだ。日本政府の科学技術予算は4兆円ある。 防衛費5兆円と比べて遜色がない規模の資金に「防衛には決して協力しない」という強い拘束力が働いている。 科学技術振興機構(JST)や新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)にどれだけお金を入れても、安保への貢献は ほぼない。科学技術全般の発展を安保が引っ張るという哲学がないからだ。日本はそうした技術を見つける目利きも、そのため の拠点もない。 日本がモデルとすべきは米国の国防高等研究計画局(DARPA)だろう。安保に関する優れた研究計画を募集し、目利きをした うえで即座に資金を流し込む。 米国防総省の高官は頻繁に日本に来て、役所だけでなく民間も回って新たな技術に関する情報を持って帰る。 改定する国家安保戦略は科学技術政策と安保をつなげるという考えを取り入れるべきだ。日本版のDARPAを創設し、年間 数兆円単位の予算を入れる。研究開発の初期費用に伴うリスクは国が負う。 そこから優れた技術や企業が成長していけば、いずれ日本の国防にも経済成長にも寄与するだろう。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/266
267: Nanashi_et_al. [] 2022/01/12(水) 11:27:15.17 戦前戦中、石井四郎軍医中将は潤沢な予算で中国大陸での防疫や医学研究、伝染病の対策治療に取り組んでいたんだから ペニシリンを含め土壌微生物から抗生物質を探索するような スクリーニングとか可能だったろうなあ 後世から見たらその線で行けるけど石井軍医の経歴だと抗生物質探索とか力点が違うのかな 志賀、北里とか日本は微生物研究は強いのに http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/267
268: Nanashi_et_al. [] 2022/01/14(金) 22:03:42.56 "千人計画"が消えた…公安庁「定点観測」の狙い ミサイル発射、違法薬物取引…機密に迫る「定点観測」の今と未来 https://mainichi.jp/articles/20220105/k00/00m/010/267000c 東京・霞が関。赤レンガ造りの法務省旧本館を窓外に望む公安調査庁の一室。調査官は「定点観測」していた中国の 国立大学のホームページに生じた小さな変化に気づいた。ロボット工学の研究所に所属する研究者として紹介されていた 複数の日本人の名前が消えていた。2020年11月半ばのことだ。 この大学は、人民解放軍に近い「国防7校」と呼ばれる大学の一つ。軍民両用ロボットやミサイルなどの研究開発に かかわっていた。研究所のページには、それまで20人近い研究者の氏名や略歴が載っていた。うち半数以上が日本人で、 日本の国立大学の現役教授や名誉教授も含まれていた。数日後、サイトから… http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/268
269: Nanashi_et_al. [] 2022/01/22(土) 18:09:48.80 米国、極秘裏に日本潜伏の「親中スパイ狩り」 中国に「極超音速ミサイル」技術漏洩か 親中議員関与なら岸田政権は震え上がる事態 [ばかばっか★] https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1642029760/ http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/269
270: Nanashi_et_al. [] 2022/01/25(火) 21:57:48.37 技術保護、防げぬ抜け穴 情報共有資格は先送り 経済安全保障の論点 ttps://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA2421N0U1A920C2000000/ https://images.app.go▼o.gl/2LVh7cvsgVcM4WT5A https://ceron.jp/url/www.nikkei.com/article/DGXZQOUA2421N0U1A920C2000000/ 「なぜセキュリティー・クリアランス(SC、適格性評価)を受けていないのか」。都内のある大学の研究者は、海外で開かれる サイバーセキュリティー関連のセミナーへの参加を断られたことがあると明かす。 だがSCは犯罪歴や借金の有無といった個人情報を調べることになるため、政府・与党内でも慎重に検討すべきだとの意見が 根強い。1月召集の通常国会に提出する経済安全保障推進法案では具体化を見送り、秋以降に再検討する見通しだ。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/270
271: Nanashi_et_al. [] 2022/02/04(金) 22:07:10.01 【独自】先端技術育成、研究者公募し官民協議会…経済安保で「けた違い」の資金 https://www.yomiuri.co.jp/politics/20220112-OYT1T50285/ 研究者は公募で集め、政府側から開発テーマを提案することも検討している。特に外国への情報漏えいには細心の注意を払う。 守秘義務を課す対象は協議会メンバーの研究者と、研究者の所属機関の共同研究者など、機微情報に触れる可能性がある人 とする考えだ。国家公務員法では、職務上知り得た秘密を漏らした場合の罰則は1年以下の懲役か50万円以下の罰金と定めら れており、これに準じた規定を念頭に置いている。 政府は、研究資金を支出する「経済安全保障基金」に21年度補正予算で2500億円を計上している。基金は5000億円規模 とする見通しで、「従来とはけた違いの支援が可能」(政府高官)となる。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/271
272: Nanashi_et_al. [] 2022/02/12(土) 21:58:37.51 日本学術会議が反日だの売国奴だのと言われていますが、 極右自民こそが米国に日本経済を切り売りしているのですよ。 米国に言われるがままの経済政策でまともな規模の買いオペもせず、 日本経済を焼け野原にしたのは極右自民でしょう? 中国は亜細亜の未来の為に、EU・米経済圏に対抗する大経済圏を 東亜細亜中心に創り上げようとしています。 それはかつて日帝が唱えた穢れた野望「大東亜共栄圏」を、 正しく亜細亜全体の為に生み出そうとしているのです。 今、日本の未来に必要なのは、極右自民を切り捨ること。 日本経済復活の為に、中国・韓国と足並みを揃えること。 日本学術会議や共産・立民の同胞達が中韓を重視し歩み寄ろうとするのは 全てイルボンの為であり、売国などでは決してない! 中・韓への忠誠が認められなければ、彼ら主導の大経済圏構想から つまはじきにされるのですよ? テーハミングマンセー!イルボンチュゴラ!イルボンチュゴラ!イルボンチュゴラ!!!!! そして、ウィデハンスリョン、キムイルソンドンジ、ヒョンミョンサーサン、マンセー! 心はひとつ http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/272
273: Nanashi_et_al. [] 2022/02/20(日) 09:53:04.42 「量子技術」防衛省は及び腰 戦略検討も予算ゼロ https://www.sankei.com/article/20220219-MUZPRWC7ZVOPZFOSQKOICCD7AM/ 米国は2022年予算で量子関連約1000億円を要求。中国は約1兆円規模をかけて研究拠点を整備している。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/273
274: Nanashi_et_al. [] 2022/02/21(月) 21:27:43.63 チョッパリがサムパルソンに無関心・無責任な事に怒りを感じる。 朝鮮戦争時、米国にしっぽを振って靴をなめて金儲けしてたイルボンは、 韓半島の南北分断に重大な責任を負っている。 日本学術会議や立憲・共産の同胞の先生方の怒りも、突き詰めればそこにある。 戦犯日帝だけの話ではない。イルボンは戦後も罪を犯し続けている。 イルボンチュゴラ! http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/274
275: Nanashi_et_al. [] 2022/03/05(土) 17:23:26.18 日本学術会議はこれまで一貫して、日帝の侵略・略奪・虐殺・レイプを世界に訴えています。 そして、ドイツがちゃんと行ったように、戦争犯罪に対する心からの誠意ある謝罪がなければ、 韓国との真の相互理解と協力発展はあり得ません。 それを「お金が欲しいだけ」論にすり替えたのは安倍一味、自民独裁政治です。 悪いことをしたら謝る、それが出来ない国にしたのは極右安倍勢力の洗脳政策で、 これはもう国際人権法違反です。 同胞の先生方はこれからもチョッパリの悪辣な民族性を世界に発信し続けてくれます。 我ら朝鮮民族同胞は日本学術会議を支持し、その活動がいつか日帝を殲滅し、 その後生まれる神聖なる高麗連邦において、我ら朝鮮民族が一等市民として君臨し、 落ちぶれたチョッパリ共を統治する、そんな未来を信じ続けます。 テーハミングマンセー!イルボンチュゴラ! そして、ウィデハンスリョン、キムイルソンドンジ、ヒョンミョンサーサン、マンセー! 心はひとつ http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/275
276: Nanashi_et_al. [] 2022/03/05(土) 17:27:07.28 >>275 ちとやりすぎ。 それだと、朝鮮人嫌いな奴の煽りだってバレバレ。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/276
277: Nanashi_et_al. [] 2022/03/13(日) 09:58:11.65 大阪府高槻市は、むくげの会を伝説にまで高めた イルボンで生まれ育った、祖国・同胞の英雄たち http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/277
278: Nanashi_et_al. [] 2022/03/13(日) 10:18:35.18 偽旗作戦乙 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/278
279: Nanashi_et_al. [] 2022/04/08(金) 22:07:03.03 月刊WiLL 2022年4月号 ■兼原信克×古森義久 中国の極超音速ミサイル 新幹線の技術が盗まれた!! ttp://web-wac.co.jp/magazine/will/2022%e5%b9%b44%e6%9c%88%e5%8f%b7 【兼原】 日本の理系の大学院博士課程にいる学生のほとんどは中国人ですよ。中国人留学生は大使館とつながっています。 中国人は国内法上、国家に情報を提供する義務を負っています。米国では、中国人留学生が帰国した後に米国の研究棟と ソックリな建物が中国に建設される「シャドウ・ラボ」が問題になっている。 【兼原】 ここで浮上してくるのが学界という存在です。学界の罪は重いですよ。米国で研究活動をしている日本人学生が、 その研究所に米国防総省の予算が入った途端に帰国させられます。防衛省から研究基金をもらっている会社と研究をして いる大学教授には、協力しないように圧力がかる。防衛省や米国防総省に出入りする人がいれば、「何を話してきたのか」と 問いただします。 【古森】 学界の誰が指示しているのですか。 【兼原】 学界全体に敗戦と占領の後、軍事をやらないという方針が沁みついている。 また、冷戦中に左傾化した学者は、日米同盟反対、自衛隊反対の文脈で軍事研究に反対する。敗戦と冷戦の呪縛です。 軍民両用に使われている技術でも「軍がかかわる」と言って反対する。年間四兆円という防衛費五兆円に匹敵する科学技術予算 を血税からもらっておきながら、日本の安全や自衛隊員の安全には絶対にカネは使わせないという雰囲気です。その象徴が 日本学術会議です。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/279
280: Nanashi_et_al. [] 2022/04/08(金) 22:07:33.19 技術育成へ官民協力が急務 経済安全保障の焦点 兼原信克・同志社大学特別客員教授 ttps://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD211LK0R20C22A2000000/ 政府は重要インフラ防護について新規立法を検討している。筆者も参加した経済安全保障法制に関する有識者会議の報告書が 22年2月、小林鷹之経済安全保障相に提出された。報告書には、?秘密特許法制?サプライチェーン強靭化のための法制 ?安全保障関連技術育成のための官民協力?重要インフラ防護に関する新規立法――に関する提言が含まれている。 政府が検討する新規立法で最も重要なのは、上記?の安全保障関連技術育成のための官民協力だが、これは日本に特殊な 問題だ。敗戦で軍事研究を封じられ、冷戦による国内分断のあおりを受け、日本の学術界は防衛省、米国防総省との関係を一切 遮断してきた。 しかしどこの国でも、最先端科学技術の取得は安全保障の一丁目一番地だ。 米国では約20兆円の政府研究開発予算のうち約半分が国防関係に回る。そこでは基礎研究、応用研究、研究開発という学術研究 のレベルを越えて、社会実装して市場に飛び出す際にも、米国防高等研究計画局(DARPA)が高いリスクの伴う技術開発に潤沢な ベンチャー資金を提供する。政府は市場原理を度外視して民間企業が取れない巨額の開発リスクを負う。そして市場で成熟し磨き 上げられた民生技術が再度、国防技術として吸い上げられる。 残念ながら、日本にはこうした基本哲学とエコシステム(生態系)がない。 これまでもDARPAをまねて、革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)など、高いリスクを取ろうという動きは内閣府を中心にあった。 だが巨額の予算がつぎ込まれたにもかかわらず、安全保障に関する技術には全く結びつかなかった。日本学術会議に代表される学会が、 軍事技術研究や軍民両用技術研究は一切しないという終戦直後からの立場から抜け出せないからだ。加えて防衛省の研究開発費も 約3200億円とまだまだ小さい。 日本を取り巻く戦略環境は厳しい。尖閣諸島には中国公船が連日押しかけ、台湾有事も絵空事ではない。日本も防衛面で異次元の 努力が求められる時代になった。安全保障の成否は科学技術の力で決まる。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/280
281: Nanashi_et_al. [] 2022/04/19(火) 16:47:17.75 『学術会議、会員の選考方針見直しへ 業績内容・選考理由を公表、実務現場の研究者も候補に』(4/19読売新聞) 究極的にはイルボンの政治的・経済的・軍事的弱体化とその維持が使命なので、 韓国・朝鮮籍か、帰化人、日本人なら反戦・反日帝主義者で固めてほしい。 首相の任命拒否には、国籍・思想等、あらゆる差別でポリコレ棒を振り回せばいい。 イルボンチュゴラ! http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/281
282: Nanashi_et_al. [] 2022/04/24(日) 23:04:33.15 欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美:WiLL HEADLINE】 https://web-willmagazine.com/international/hVgZZ さらに欧州の人々は日本と異なり、学校でスターリングラードの戦い(第二次大戦下、1942年11月から翌年1月にかけて ソ連軍が、ドイツ軍に突入されたスターリングラード〈現ボルゴグラード〉を包囲奪回した戦い)について詳しく学ぶ。 日本のように戦争は悲惨だとただ単に教えるのではなく、どうしたら市街戦で生き延びることができるのか、戦闘で勝利する コツは何か、などといった視点から教えるのである。 そのため、市街戦の悲惨さや戦線拡大の恐怖について子供の頃から十分知識として得ているので、戦争に対する恐怖の 意識が違うのだ。 このような教育からも欧州の冷徹な現実主義を垣間見ることができるが、今回のウクライナ侵略のような有事が発生すると、 欧州の教育はあながち間違っていないことがわかる。 多民族が共存する欧州では、戦争があることが通常の状態であり、平和は恒久的ではないことをよく認識しているのだ。 その一方で日本のメディアには、欧州のような緊迫感がまったく感じられない。まるで他人事のように、ウクライナ危機を 報じている。 http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/282
283: Nanashi_et_al. [] 2022/04/27(水) 00:12:56.12 日本学術会議は軍事研究妨害をやめろ http://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/rikei/1463802967/283
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