「未婚化」「少母化」が少子化の要因 (400ﾚｽ)
上下前次1-新
96: 2023/07/01(土)15:04 ID:Z+Ssxt4m0(1/2) AAS
「生理痛がつらい」は普通じゃない！ 生理痛は必ず婦人科医に相談
外部ﾘﾝｸ:otekomachi.yomiuri.co.jp
聖路加国際病院 産婦人科医 岡田有香
受胎前ケアというが、女性は10代から自分の体や健康について知り、向き合うことが大切だ
生殖年齢は昔から変わってはおらず、35歳からは高齢妊娠となる
最近は卵巣予備能検査に補助を出す自治体もあり、排卵しにくい「多のう胞性卵巣症候群」や、卵巣機能が低下する「早発卵巣不全」等の疾患もわかる
卵子の残存数や卵子の質は年々低下するため、妊娠・出産は20代以降早いほどよい
不妊治療をしている夫婦は国内の５組に１組とも言われ、日本の治療の技術は世界一だが、不妊治療をすれば必ず妊娠できるわけではない
不妊治療をした人の妊娠後の流産率は、33歳までは15〜19％だが、34歳から徐々に上昇し、37歳から急激に上昇する
39歳で31％、40歳で34％、43歳で49％である
省16
97(2): 2023/07/01(土)16:35 ID:Z+Ssxt4m0(2/2) AAS
「ヒト」も生きもの
日本の義務教育・生物学教科書には「ヒト」が不在
少子化対策は10代からの性教育
外部ﾘﾝｸ:www.nikkei.com
松田良一 （東京大学名誉教授 生物学）
日本の学校教育では、最も大事なヒトの生殖（生理、性交や受精、着床、妊娠と避妊、胎盤、へその緒、分娩）や性接触性感染症、感染に伴う不妊については全く教えていない
これらは高校生物の学習指導要領にすら入っていない。わずかに保健体育で取り上げているが、その科学的記載は乏しい
これに対して、オランダなど先進国の中学・生物教科書には「ヒト」が溢れており、サルモネラ菌による食中毒からメタボリック・シンドローム、アルコール中毒まで、ヒトが生きていくための生物学が、オールカラーの図版とともに露骨なまでに展開されている
また、オランダや欧米先進国では、ヒトの性に関する科学教育が、13・14歳向けの生物の教科書で分かりやすく図解入りで説明している
コンドームなどの避妊具の装着法（バナナに被せる実習）、さらにクラミジアや淋病など性接触性感染症にかかった場合、どのような症状が現れるかについても自己診断できるように書かれている
省6
98: 2023/07/02(日)01:11 ID:hV32bD1B0(1) AAS
↑日本は社会に出るまでは子供って感覚で若者を扱ってるからな
子供だからSEXはタブーだし、もちろん性教育もしない
だが人間は11、12歳頃に二次性徴が始まって概ね15歳までに完了する
15歳にはSEXできる肉体になるのに性知識は20歳過ぎてからって遅いに決まってる
99: 2023/07/04(火)01:09 ID:mnH4IvzQ0(1) AAS
結婚したくてもできない男性、子どもを産みうる女性激減…止まらない超少子化の「厳しすぎる現実」 ★3 [首都圏の虎★]
2chｽﾚ:newsplus
7/3(月) 6:48配信
外部ﾘﾝｸ:news.yahoo.co.jp
100: 2023/07/07(金)14:15 ID:B9UI2PWJ00707(1) AAS
子供持たない理由
女性はキャリアダウン、男性はお金に不安
「＃生涯子供なし」日経読者アンケート2023年
3421人から回答を得た。そのうち子供がいない人は1599人
「結婚をした方がいいと思いますか」も、8割が「そう思う」
「とてもそう思う」は男性が42.6%、女性は18.5%だった
「子供がいた方がいいと思いますか」には、8割が「そう思う」「とてもそう思う」は男性が50.1%、女性は24.4%だった
子供がいない人にその理由を尋ねたところ、男女ともに最も多いのは「結婚を希望したが、結婚していない」だった
省12
101: 2023/07/24(月)23:00 ID:FOM2nGOi0(1) AAS
東京一極集中、女性主導で復活へ
2022年・東京都は男性の1.6倍の女性増、北海道は格差27倍で女性
が減少
外部ﾘﾝｸ:www.nli-research.co.jp
天野 馨南子 ニッセイ基礎研究所
【地方の転出超過（社会減）36エリア、83％が女性減＞男性減】
広島県の9207人の純減を筆頭に、36道府県が「転出数＞転入数」となる社会減の状況となった
移動による人口純減となったエリアのうち30エリアで男性よりも女性の方が多く転出超過となり、平均で男性の1.3倍の女性が地方エリアから消えた
社会減エリアの８割超においては、男性よりも女性の移動によるエリアからの人口減少問題がより深刻なのである
また、エリア格差が著しく、北海道は男性が−123人に対し、女性が−3353人となり、格差は27.3倍である
省8
102: 2023/07/25(火)06:58 ID:unQdKwFo0(1/2) AAS
社会学者・山田昌弘氏に聞く
少子化対策“失敗の本質”
「最大の原因は未婚化。低収入の男性は選ばれない」
外部ﾘﾝｸ:www.nikkan-gendai.com
日本を含む東アジアと欧米諸国（南ヨーロッパを除く）では子育てに関する意識が大きく異なります。欧米では18歳まで育てればお役御免。子どもは自立を求められます。
一方、東アジアでは「子どもに惨めな思いをさせたくない」との意識が強い。親が高等教育費を出すのは当然で、負担が重くなる。それどころか、卒業した後の面倒まで見ている親も多い。
結婚相手に平均収入を求めるのは普通の望みでしょう。ただ「平均」とは、それ以下の人が半分はいるということ。となると、決して高望みではなくとも半分しか結婚できなくなる。ましてや、日本の未婚者は親との同居率が非常に高い。未婚女性の8割近くが親と住んでいます。自分の収入が低くても親に面倒を見てもらえれば、それなりの生活水準を保てる。だから、今の暮らしを手放しにくい。
収入の低い、あるいは不安定雇用の男性は子育てパートナーとして選ばれにくい。結婚したら経済的に苦しくなるのが未婚化の理由です。
日本が少子化に陥った最大の要因は、結婚しない人が増えていることです。
このままだと、だんだん社会保障の水準が低下し、みんな一緒に少しずつ貧しくなっていく社会になります。
省5
103: 2023/07/25(火)07:00 ID:unQdKwFo0(2/2) AAS
2030年の最低賃金｢1370円｣
日本も先進国標準｢50％･60％ルール｣を導入せよ（2023年7月）
外部ﾘﾝｸ:toyokeizai.net
デービッド・アトキンソン
最低賃金を導入している国の中で、全国一律の最低賃金を採用しているのは、国土が広大な米国などを除いて、83カ国にのぼります（Pew Research）
地方と都心の最低賃金の差が大きくなるほど、地方の人口減少が進むと分析されているので、人口バランスの観点からも、地方と都心の最低賃金の差は、さらに縮小させる必要があります
最低賃金を決める際に世界的に使われている基準があります。それが「50%・60%ルール」です。
このルールでは、最低賃金は所得の全国平均に対して50%、所得の中央値に対して60%、という割合になるべきだとされています
2022年、EU議会ではこのルールを明確に規定した法律が可決されました
これによると、日本の最低賃金の次の目標は「2030年までに1372円」となり、今後の最低賃金の引き上げ率は「毎年4.6％」となります
省5
104: 2023/08/08(火)15:54 ID:XaWYbmFT00808(1/2) AAS
日本人が知らないフランス「少子化対策」真の凄さ
日本の少子化対策に必要な母親ファースト（2023年1月）
外部ﾘﾝｸ:toyokeizai.net
安部雅延 フランス在住
フランスは「国力」と人口減に敏感で、家族政策に多くの予算を投じてきた。OECDの調査によると、子供・子育て支援に対する公的支出（2017年）は、フランスがGDP比で3.6％に上る（先進国標準は3%）
ちなみに日本は1.79％で、OECD平均の2.34％も下回っている。ただし、3.23％のイギリスや3.17％のドイツの出生率はさほど高くない
フランスの出生率の高さには、予算の多さ以外の要因がある
超党派で構成される家族児童高齢者協議会が、現状の正確な把握に努めており、問題点の洗い出し、施行された政策の進捗状況や成果の検証、課題の抽出までを毎年きめ細かく行っているのだ
?第3子から支給され、大半の世帯が受給する家族手当
?3人以上の子供を育てる世帯に対して、大幅な所得税減税を適用するN分N乗課税方式
省14
105: 2023/08/08(火)16:06 ID:XaWYbmFT00808(2/2) AAS
少子化の原因は、高齢政治家・経営者（男性に多い）に有利な日本の税・社会保険料制度（2023年5月）
子供のいる低所得世帯（若年層）で税・社会保険料負担率が高く、子供のいない高所得世帯で負担率が低い
外部ﾘﾝｸ[html]:www.nira.or.jp
翁百合 NIRA総合研究開発機構理事
税と社会保険制度の負担、児童手当等の給付の望ましい在り方を検討するため、OECDモデルを用いて、国際比較を含む様々な角度から分析した
分析の結果、第一に、日本は所得水準に応じた世帯の負担率に段差（年収の壁）が存在し家計の行動に中立的になっていないこと、第二に、諸外国と比較して子どものいない世帯に比べて子どもがいる世帯への支援が薄いこと、第三に、低所得層における負担率が他の所得層と比較して相対的に高いことが明らかになった
また、日本の負担率は、OECD諸国よりも低所得層では高いが、高所得層では低いことが明らかになった。つまり、日本の負担率の累進度は小さく、相対的に低所得層の負担が重くなっている
特に、低所得層の負担率が高いのは、子どものいる世帯（母子家庭）であり、また、高所得層での負担率の低さは子どものいない世帯（高所得高齢者層など）で顕著となっている
特に、平均的な水準よりも年収が低い世帯の場合、日本では税の負担率が低いものの、社会保険料の負担率が高い
また、OECD平均では子育て世帯には、年収比でみて手厚い家族手当が支給されているのに対して、日本では手当の支給が手薄である
省4
106: 2023/08/20(日)16:12 ID:eBQDrZZG0(1/2) AAS
中国や世界が分析する「日本病」とは
子どもや若者への冷たさが「異次元」の日本の（家父長）政治
外部ﾘﾝｸ[php]:www.newsweekjapan.jp
2023年1月
舞田敏彦（教育社会学者）
国の教育費支出の対GDP比率をみると日本は2.85％で、OECD平均値の4.07％（2019年）よりかなり低い。公的教育費支出の対GDP比は、OECDでは日本は下から2番目だ。絶対水準の低さもさることながら、国際順位も低い
ノルウェーの6.38％の半分にも満たず、子どもが少ないという人口構成では説明できない。各国の子ども人口比率と公的教育費支出の対GDP比の間に相関関係はなかった
国が金を出さないと、子育て費用の負担は家庭にのしかかる
国際社会調査プログラムが2019年に実施した調査によると、子がいる25〜54歳の62.3％が「世帯の収入の範囲で生活をやりくりするのが難しい」と答えている
調査対象となった29カ国の平均値（39.7％）よりも日本はかなり高く、生活が苦しいと答えた子育て世帯の割合はOECDでは上から2番目である
省7
107: 2023/08/20(日)16:16 ID:eBQDrZZG0(2/2) AAS
中国が研究する「日本病」
「中国のデフレは明らか」「少子化対策こそ重要」（2023年8月）
外部ﾘﾝｸ:www.tokyo-np.co.jp
殷剣峰（いん・けんほう）中国現代金融学会常務理事 / 東京新聞インタビュー
中国には、日本の失われた30年の経験を研究できるという利点がある
バブル崩壊後、30年の長期停滞に入った当時の日本と共通する点は、人口減少・老齢化と、地方都市の不動産を中心とした「過剰資本蓄積」だ
日本は、1980年代に米国との貿易摩擦による圧力で、半導体や電子産業が影響を受けた
中国が当時の日本と異なるのは、米国の経済圧力に（軍事力込みで）反抗していることだ
現在の中国は、デジタルエコノミーや新エネルギーの分野で世界をリードしている。日本は世界の情報技術革命に乗り遅れたことも長期停滞に陥った要因だ
日本は、GDPに占める教育支出が多くの発展途上国よりも低い
省12
108: 2023/08/25(金)07:58 ID:AK4aIRQw0(1/2) AAS
実質、おひとりさまは介護要員か？
どうする！？急増する実家の「居候独身」（2018年 J-cast）
外部ﾘﾝｸ:pex.jp
天野馨南子:（東大・経済学部卒）ニッセイ基礎研究所 人口動態シニアリサーチャー
未婚者の親子同居比率が異常に高いことは、「出生動向基本調査」（いわゆる独身者調査）が示しています
この意識調査結果から「これはマズイ！」と、海外との親子文化差異比較をしてみましょう
海外、特に白人（ゲルマン系）社会は狩猟民族がルーツですので、成人になること＝（親と離れて）別の狩場を持つこと、なのです
親とは別の狩場を確保できる子に育てないと、親子が食料をめぐって共倒れになる可能性が高まります
元狩猟民族の彼らにとって、「子供を親から自立した大人・仲間に育てる」ことこそが、何よりの「親の甲斐性」「子育てのあるべき姿」なのです
子どもを「親依存」にさせる親が問題
省15
109: 2023/08/25(金)08:02 ID:AK4aIRQw0(2/2) AAS
実質、おひとりさまは介護要員か？
海外ではあり得ない！
データで見る「日本の独身者は誰と暮らしているのか」（2018年）
外部ﾘﾝｸ:www-nli--research-co-jp.cdn.ampproject.org
天野 馨南子（ニッセイ基礎研究所）
日本の未婚化（50歳時点婚歴なしが男性の1/4、女性の1/6）分析から、海外メディアの問合せも増えている
海外では宗教・民族等多様性の理由から1つのパートナー制度に絞らず、法的に複数展開している。ゆえに「法律上の未婚」に関しては「結婚制度の多様性」という視点から驚かれにくい
しかし、交際相手を持たないことに関しては「ありえない！」という反応が高確率で返ってくる
18歳から34歳の独身男女のうち、異性の交際相手をもたない男女割合が2000年調査以降急増している。2015年調査では男性の7割、女性の6割に交際相手がいない
これが日本の若い男女の姿と知ると、海外メディアは「本当なのか！」と驚愕する
省13
110: 2023/08/31(木)14:13 ID:Zm90ESz/0(1) AAS
｢子供嫌い｣の日本､「子供好き」なアメリカと価値観が違う背景
アメリカでは子供は小さな大人､日本では「大人と子供は別の生き物」
外部ﾘﾝｸ:toyokeizai.net
日沖 健 2023年
個人差はありますが、一般論として、子供嫌いが指摘される日本人とは対照的に、子供好きだといわれるのがアメリカ人です。アメリカとの比較を踏まえて、「日本人は子供が嫌い」という仮説と少子化対策のあり方について考えてみましょう
筆者は以前、ボストン大学のシンガー教授から興味深い仮説を聞きました。日本の大学でも教鞭を執った経験がある知日派のシンガー教授によると、「アメリカでは子供は小さな大人、日本では大人と子供は別の生き物」だそうです。
日本人に限らず、人は自分と同じ相手を好きになり、違う相手を嫌います。恋愛では、自分と価値観・嗜好が同じ相手を好きになり、「ちょっと違うなぁ」という相手を嫌います。古来、民族紛争が絶えないのも、自分と違う民族を嫌うからでしょう。理屈がどうこうではなく、人間の自然な感情です
この自然な感情は、大人と子供の関係にも当てはまります。
アメリカには「成人」という明確な概念はありません。アメリカの大人は、自分と本質的に同じ生き物である子供のことが好きです。日本の大人は、元服・成人を済ませていない「別の生き物」である子供を嫌います。これが、シンガー教授が主張する「日本人は子供が嫌い」な理由です
省4
111: 2023/08/31(木)21:21 ID:faLjqT9u0(1) AAS
若い人が早く結婚できる社会を作ってくれ
若い男女が一つ屋根の下で生活してれば子供なんて自然に増えるやろ
112: 2023/09/18(月)13:44 ID:mO4BT4ys0(1) AAS
日本が「先進国脱落」の危機にある理由は、IT化に乗り遅れたため
先例がある衰退国家・アルゼンチンの二の舞いになるのか？
外部ﾘﾝｸ:diamond.jp
加谷珪一 経済評論家（2022年）
アルゼンチンは19世紀以降の世界で唯一、先進国から脱落した国家として知られる
農産物の輸出で成長したが、工業化の波に乗り遅れて、急速に輸出競争力を失なったことが要因だ
国民生活が豊かになったことで、高額年金を求める声が大きくなり社会保障費が増大したことや、既得権益者が諸改革を拒むなど政治的な問題も起きて、衰退につながった
競争力の低下に伴う国産化（国内回帰）への過度な期待、ナショナリズムの勃興など、時代背景は違うが、アルゼンチンと日本の共通点は非常に多い
アルゼンチンは世界第８位の広大で肥沃な国土をもつ
ペロン以降顕著になった、福祉のための放漫財政や労働組合の強さにより投資のしづらい国となり、1960年代以降に頻発した政変に加え、1982年の英とのフォークランド紛争と敗北、民政移管後も長年の放漫財政のツケで混迷する経済状況に、安易なポピュリズムで対処したため、国の累積債務（国債）は雪だるま式に増えていった
省6
113: 2023/09/18(月)14:58 ID:fH7PQsLA0(1/2) AAS
そもそも本来一番子供を作ってくれるはずの20代の数自体が減ってるんだから当たり前の話
114: 2023/09/18(月)15:01 ID:fH7PQsLA0(2/2) AAS
あと30代を母親候補にカウントするのやめろ
肉体はもうギリギリまのに、まだ大丈夫と勘違いする人が増える
115: 2023/09/19(火)07:57 ID:Sukyl5q60(1/2) AAS
30代男性の未婚率、17〜76% 所得で最大4倍超の差
経財白書で読む「所得増への道」
外部ﾘﾝｸ:www.nikkei.com
日経新聞（2023年9月）
2023年度の経済財政白書は日本の少子化について、?女性人口の減少 ?非婚化の進行 ?夫婦の出生率の低下 が「三重の要因」となって進行していると分析した
このうち非婚化が進む背景として、「若年層の賃金水準の低さや男女の賃金格差」が影響している可能性があると指摘した
総務省の22年の就業構造基本調査をもとに、職に就いている30代男性の所得と未婚率の関係を分析すると、所得が低いほど未婚率が高い傾向が浮かび上がった
所得の低い200万円台の層は64.7%、100万円台で76.3%だった。年収800万円以上の層では17.3%、600万〜700万円台で21.4%と、相対的に低い水準だった
所得階層によって最大4倍超の差が出た。この傾向は12年、17年調査でもみられた
構造的な賃上げの実現などで若年層の所得向上を図ることが、結婚を増やすのに重要になる
省7
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