【婚活】未婚・離別の高齢単身女性が老後に厳しい経済状況になることが厚労省12万人のデータを利用したマイクロシミュレーションで判明 [かわる★]

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459: ニューノーマルの名無しさん [] 2022/01/02(日) 12:18:25 ID:W8CzT25U0

>>401
米、広がる卵子凍結　働く女性「将来の保険」
卵子凍結は女性にとって福音か　生殖補助医療、生命科学の光と影

https://mainichi.jp/articles/20211017/k00/00m/030/050000c

生殖補助医療は本当に女性にとって福音なのか。例えば卵子凍結。女性の卵子の老化という「生物学的時計」を止め、出産時期を遅らせることで人生設計の幅を広げると期待される。
米国では、大手IT企業を中心に、生殖補助医療の費用を社員に補助する動きが広がっている。だが、こうした技術に私たちはどこまですがっていいのだろうか。
洗面所で自ら腹部に2本のホルモン注射を打つ。注射器を持つ右手は震え、痛みで少し顔がゆがむ。「これを毎晩やらないといけない」「上出来ではないけど、できた」。動画には、こうしたコメントが絵文字入りで書かれている。
米西部サンフランシスコの会社員、エイミー・グエンさんは、35歳になった直後の2020年12月、近所のクリニックで卵子13個を凍結保存した。
そして、写真共有アプリ「インスタグラム」でその過程を「実況」した。ホルモン注射は採卵前に卵巣を刺激し、卵子を成長させるためのものだ。「子供はほしいけど、『生物学的時計』にせかされたくない」「肩の荷が下りた気分」。

-米、広がる卵子凍結　大企業補助、重圧も出産格差拡大の懸念

米国では、卵子凍結を含む生殖補助医療の費用を社員に補助する企業が増えている。先陣を切ったのはIT業界だ。ネット交流サービス最大手のフェイスブック（FB、10月28日に社名をMeta＝メタに変更）が14年から、1人当たり最大2万ドル（約227万円）の補助を健康保険に組み込むと、アップルも15年に同規模の補助を導入した。以降、他の業種にも拡大し、今年の「フォーチュン500」（米経済誌フォーチュンが発表する米企業の総収入上位500社）の大半が、補助額の規模は異なるものの、同様の支援制度を持つとされる。
こうした補助は一見、手厚い福利厚生に映るが、一方で「女性に出産を遅らせて仕事に励むよう暗にプレッシャーをかけている」といった批判もつきまとう。
元FB社員の女性は18年3月に投稿したブログで、FBに勤めていた当時、多くの同僚が卵子凍結をする中、28歳だった自分はしないと決めた経緯をつづった。
「個人的な決断や人生設計の選択が無意識のうちに、どんどん（会社が全てを決める）家父長主義的なシステムによって方向付けられている」と感じたという。
この女性はまた、解凍した卵子を使った体外受精が成功するのか確信が持てないことも、卵子凍結を避けた理由に挙げた。
米ハーバード大ブリガム・アンド・ウィメンズ病院が17年に発表した調査結果によると、例えば35歳までに10個の卵子を凍結した場合、少なくとも1人の子供が生まれる確率は約7割、20個なら約9割という。ただ、近年増えている新興クリニックなどで実施される卵子凍結についてはデータが少なく、出産に至る確率は不明との指摘もある。
https://i.imgur.com/nn5aqpD.png

http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1641083641/459

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