2025年有名企業400社実就職率ランキング【都内有名私大】

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907: 名無しなのに合格 [] 2025/08/07(木) 09:18:14.01 ID:Ke+1JLWd

リクルート進学総研は2025年8月4日、高校生の「進学ブランド力調査2025」の調査結果を公表した。志願したい大学を7エリアで発表。関東甲信越1位は「明治大学」、2位は「早稲田大学」、3位は「立教大学」。男女別にみると、男子1位は「明治大学」、女子1位は「立教大学」だった。

リクルート進学総研は、高校生の大学選びの動向を明らかにするため、2008年から「進学ブランド力調査」を実施（2024年度より調査手法を一部変更）している。全国を7エリアに分けて、2026年3月卒業予定の高校3年生に対象にインターネット調査を実施した。調査期間は、2025年4月1日〜5月6日。有効回答数は1万6,850人。

関東甲信越エリアは、1位「明治大学」（志願度10.4％）、2位「早稲田大学」（同9.4％）、3位「立教大学」（同7.7％）、4位「東洋大学」（同7.3％）、5位「日本大学」（同7.1％）、6位「法政大学」（同7.0％）、7位「中央大学」（同6.1％）、8位「青山学院大学」（同5.9％）、9位「慶應義塾大学」（同4.6％）、10位「千葉大学」（同4.1％）。トップ10の9校を私立大学が独占。国公立大学は9位の千葉大学がトップで、12位「東京都立大学」、17位に「筑波大学」が続いた。

男女別にみると、男子は、1位「明治大学」（志願度12.2％）、2位「早稲田大学」（同11.0％）、3位「日本大学」（同9.0％）、4位「東洋大学」（同8.7％）、5位「法政大学」（同8.1％）、6位「中央大学」（同7.3％）、7位「立教大学」（同6.5％）、8位「青山学院大学」（同6.1％）、9位「慶應義塾大学」（同5.4％）、10位「神奈川大学」と「千葉大学」（同、各4.9％）。

女子は、1位「立教大学」（志願度9.0％）、2位「明治大学」（同8.2％）、3位「早稲田大学」（同7.7％）、4位「青山学院大学」と「東洋大学」と「法政大学」（同、各5.8％）、7位「日本大学」（同5.0％）、8位「中央大学」（同4.8％）、9位「上智大学」（同4.0％）、10位「慶應義塾大学」（同3.8％）だった。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/jsaloon/1753858668/907

914: 名無しなのに合格 [sage] 2025/08/07(木) 10:28:07.76 ID:itnb8n0D

決してあきらめることなく　核兵器廃絶への思いを市民社会の総意に
今から80年前、男女の区別もつかぬ遺体であふれかえっていたこの広島の街で、体中にガラスの破片が突き刺さる傷を負いながらも、自らの手により父を荼毘（だび）に付した被爆者がいました。「死んでもいいから水を飲ませて下さい！」と声を振り絞る少女に水をあげなかったことを悔やみ、核兵器廃絶を叫び続けることが原爆犠牲者へのせめてもの償いだと自分に言い聞かせる被爆者。原爆に遭っていることを理由に相手の親から結婚を反対され、独身のまま生涯を終えた被爆者もいました。
そして核兵器のない平和な世界を創るためには、たとえ自分の意見と反対の人がいてもまずは話をしてみることが大事であり、決してあきらめない「ネバーギブアップ」の精神を若い世代へ伝え続けた被爆者。こうした被爆者の体験に基づく貴重な平和への思いを伝えていくことが、ますます大切になっています。
真に平和な世界の実現に向けて、核兵器廃絶への思いを市民社会の総意にしていかなければなりません。そのために、次代を担う若い世代には、軍事費や安全保障、さらには核兵器のあり方は、自分たちの将来に非人道的な結末をもたらし得る課題であることを自覚していただきたい。その上で、市民社会の総意を形成するための活動を先導し、市民レベルの取組の輪を広げてほしいのです。その際心に留めておくべきことは、自分よりも他者の立場を重視する考え方を優先することが大切であり、そうすることで人類は多くの混乱や紛争を解決し、現在に至っているということです。こうしたことを踏まえれば、国家は自国のことのみに専念して他国を無視してはならないということです。
また、市民レベルの取組の輪を広げる際には、連帯が不可欠となることから、「平和文化」の振興にもつながる文化芸術活動やスポーツを通じた交流などを活性化していくことが重要になります。とりわけ若い世代が先導する「平和文化」の振興とは、決して難しいことではなく、例えば、平和をテーマとした絵の制作や音楽活動に参加する、あるいは被爆樹木の種や二世の苗木を育てるなど、自分たちが日々の生活の中でできることを見つけ、行動することです。広島市は、皆さんが「平和文化」に触れることのできる場を提供し続けます。そして、被爆者を始め先人の助け合いの精神を基に創り上げられた「平和文化」が国境を越えて広がっていけば、必ずや核抑止力に依存する為政者の政策転換を促すことになります。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/jsaloon/1753858668/914

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