うまい棒か何か買い占めしようぜwww

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279: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/04/19(土) 09:35:00.32 ID:bKs9kqwY

https://option-univ.com/recommended-options/

日本国内で米国株オプション取引の取り扱いがある証券会社は以下の3社に限られます。

🔴ウィブル証券 サクソバンク証券 IB証券 現物の米国株だけでは、値上がり益のみしか狙えず取引の柔軟性に欠けます。オプション取引を用いることで取引の選択肢が広がるので米国株オプション取引の活用を考えてみましょう 🔴

ウィブル証券は、Webullグループの日本法人で、財務局登録の日本の証券会社です。 米国株・ETF（約7,000銘柄）と米国株・株式指数オプション、日本株式を取り扱っています。 「Webullアプリ」は、2018年に米国でリリースされてから世界4000万以上のユーザーに利用されています。サービス提供が2022年に始まったばかりの日本ではあまり知られていませんが、利用者規模ではSBI証券や楽天証券よりも大きい証券会社です。
🔴サクソバンク証券は、デンマークに本社がある投資銀行であるサクソバンク傘下の日本法人の証券会社です。
高機能ツールでの取引ができるのが魅力で中上級者向け。 取扱商品は、米国株・指数オプションの他にも外国株式や外国ETF、先物、CFD、FX・貴金属オプションとかなり豊富です。
サクソバンク証券のメリット 取扱商品が豊富 取引ツールが高機能でカスタマイズ性が高い

サクソバンク証券のデメリット  やや手数料が高い
取引ツールが高機能な反面難易度が高い

IB証券は、米国で1977年に創業し、世界150か国に100万口座以上を抱えているオンライン証券会社です。
世界30か国以上の有価証券、20種類以上の外国為替にも対応しており、世界中のあらゆる金融商品を網羅しています。
オプションの他にも株式・ETF・先物・CFDの取り扱いがあります。
IB証券のメリット 取扱商品が豊富 取引量が多ければ手数料が安い
IB証券のデメリット 口座開設時に100万円入金する必要がある
取引ツールが有料 画面が専門的で初心者には見にくい

初心者→ウィブル証券 中級者→サクソバンク証券 上級者・プロ→IB証券

手数料が安いかどうか 当たり前ですが、手数料の違いを見るのは大切です。 取引量が少ない場合→ウィブル証券 取引量が多い場合→IB証券

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/279

289: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/05/06(火) 22:29:34.23 ID:dvMCK5zu

バフェット氏: 日本円の下落は容易に予想可能、ドルは「地獄行きの通貨」

バフェット氏は、50年後に日本円が紙切れになることをまったく疑っていない。

「地獄行きの通貨」 そして、バフェット氏の通貨に対する懸念はドルに対しても及ぶ。バフェット氏は日本円について十分に話した後に、次のように続けている。
もちろん地獄行きの通貨建ての資産を保有したいとは思わない。そしてそれが米ドルに対するわれわれの大きな懸念だ。

歯に衣着せぬ痛快な発言ではないか。
そしてそれは、コロナ後の現金給付を見てインフレの時代が来ると考えたダリオ氏と同じ相場観に基づいたものである。

バフェット氏は次のように説明している。 アメリカの財政政策は恐ろしい。見ての通りだからだ。

通貨に問題が起こるようなことをしようとするあらゆる願望が見られる。
コロナ後の金利上昇で米国債には多額の利払いが生じており、米国政府は国債の利払いを新たな国債発行で賄っている。

だが新たな国債が新たな利払いを呼び、国債発行はねずみ算式に増えてゆく。
債券市場には大量の米国債が流れ込み、米国債が急落する可能性が懸念されている。

そして奇しくもバフェット氏は同じことを言っている。
バフェット氏は次のように述べている。

政府が通貨の価値を下落させようとする傾向は、制度などによって防ぐことができない。どんな独裁者でも政治家でも連れてくることはできるが、結局は通貨を弱める圧力がかかる。
経済学なり何なりを学んだところで、誰かが通貨の支配権を握れば、紙幣を印刷し、何世紀も前に行われたように通貨の価値を下げることになる。
それが政治家の本質らしい。政治家が邪悪な人間だとか言いたいわけではない。だが、通貨を長期的に無価値にすることが政府にとって自然なことであるようだ。
そしてそれは重大な結果をもたらす。 債務は持続不可能である ダリオ氏が『世界秩序の変化に対処するための原則』で解説しているように、通貨下落は長期的には歴史的現象であり、それが仮に大統領であっても、個人の力で変えることは至難の業である。

世界最高のバリュー投資家として知られるバフェット氏が、グローバルマクロ戦略の大家であるダリオ氏とまったく同じ結論に至っているというのは、興味深いことである。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/289

304: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/06/02(月) 15:17:26.09 ID:FDRx7prb

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC218HQ0R20C25A5000000/

実際にはビッグスリーだけでなく、他の大手投資運用会社も含め、支配がぐるぐると巡る構造になっている。これが米国の支配構造の正体だ。
中国が、政府に権限を集中させているのに対し、米国は個々が互いを支え合う「分子」のような構造になっているのだ。

「強いのは中国よりも米国だ」と説明するのは、NPFネットワークのアルゴリズムを開発した国立情報学研究所の水野貴之准教授だ。「米国スタイルだと誰かが倒れても全体が倒れることはない。
でも中国はトップが崩れれば総崩れするため脆弱だ」。これが資本主義の強さということだろう。

ではなぜブラックロックは、この集合体から支配力で頭一つ抜き出ることができたのか。カギを握るのが、同社が1988年から開発に取り組み、ここ数年、同社の事業拡大に大きく貢献してきた資産運用プラットフォーム「アラジン（Aladdin）」の存在だ。
資産運用業務代行やポートフォリオのリスク管理など、あらゆる業務を自動化するもの。もちろん、AIを搭載している。
ブラックロックは、あらゆる企業や個人にアラジンを提供することで、株式だけでなくデータをも通じてより多くの企業とつながるようになった。先ほどの分子組織を資本以外でも大きくできるのだ。

共有データが増えるほど、未来を予測する精度が上がり、経営を効率化できるので導入する側のメリットが高まる。
一方のブラックロックも、提供すればするだけ精度が上がるので、アラジンの訴求力を上げられる

一極集中への懸念
一方で、権力がごく一部の企業に集中することを懸念する声もある。
流通経済大学の渡部恒彦教授は、「ビッグスリーが競合企業共通の株主となることで、企業間競争が阻害される可能性がある」と指摘。
この点はコーツ教授も、著書『The Problem of 12』で警鐘を鳴らしている。
アラジンについては、「AIの登場自体は企業活動を効率化させるので悪いとは思わない。ただ権限の集中がより進む原因になる可能性が高く、その点は危惧する」と話した

アラジンはここ数年、日本でも活用が広がっている
日本企業の大株主としてよく名前を見かける日本マスタートラスト信託銀行（MTBJ）だ。日本ではかねて、（企業統治）上のリスクから「カストディアン」を巡る問題点が指摘されてきた

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/304

322: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/07/19(土) 11:03:57.85 ID:RF7c11nO

https://media.paypay-sec.co.jp/cat5/f250717_2
アドバンスト・マイクロ・デバイセズ＜AMD＞
マイクロプロセッサーやチップセットなどの製造を手がけています。
AIデータセンター向けGPU（画像処理半導体）の新製品が、エヌビディア＜NVDA＞の「B200」に匹敵する性能を持ち、価格は30％割安になるとして、アナリストが投資判断と目標株価を引き上げました。
これまで、「エヌビディア一強」と見られていたところに、AMDが対抗馬となり得ると期待されています。

マーベル・テクノロジー＜MRVL＞
自社工場や生産設備を持たず、「企画・開発・設計」に特化した半導体の製造を100%委託するファブレスの半導体のメーカーで、集積回路の設計・開発などを手がけています。

6月17日に投資家向け説明会「Custom AI Investor Event」を開催し、カスタムAI半導体の分野での事業急拡大が発表されました。
2025年3-5月期決算は、売上高が前年同期比63.3％増の18.9億ドル、営業損益は前年同期の1.5億ドルの赤字から2.7億ドルの黒字に転換しました。
パランティア・テクノロジーズ＜PLTR＞
情報分析のためのソフトウェアプラットフォームを手がけています。
4月14日には、北大西洋条約機構（NATO）の作戦や演習に情報通信システムを提供するNATO情報通信システム機関（NCIA）が同社の「Maven Smart System NATO（MSS NATO）」を使用開始すると発表するなど、防衛関連銘柄としての側面も。
また、700億ドルのAI投資の発表イベントにアレックス・カープ最高経営責任者（CEO）も参加するとの報道で、上場来高値を更新しました
クラウドストライク・ホールディングス＜CRWD＞
クラウドベースのインターネット・セキュリティ・ソリューションを提供。世界的な4大サイバーセキュリティ対策会社の一つです。
6月に発表した2025年2-4月期決算は、売上高が前年同期比19.8％増の11億ドル、営業損益は前年同期の693万ドルの黒字から1億2400万ドルの赤字に転落しました。
しかし、ネットワークセキュリティ市場は拡大傾向にあり、同社の活躍の余地は今後も広がっていきそうです。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/322

326: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/08/17(日) 01:45:58.35 ID:o3qIoH4w

「現在は、長く続いた『株式の時代』が終わり、再び『商品の時代』へ向かおうとしている。商品の大上昇相場である「コモディティ・スーパーサイクル」の時代が到来しようとしている。ポートフォリオを見直し、ある程度の商品を組み入れておくことをお勧めする」

「歴史的にみても、商品への投資はインフレや株式の下落に対しヘッジできる。物価が上昇すれば商品の価格も上昇するので、資産の目減りを防ぐことにもなる。株式や債券とは逆相関の関係で、異なる値動きをすることが多いので、株価が下がった分を補ってくれる分散投資としても有効だ」

ロジャーズ氏の投資法は「安く買って、高く売る」です。最高値にある株式ではなく、割安な状態で放置されている資産も少なくない、コモディティに注目をしています

■「コモディティ・スーパーサイクル」の時代が到来する

このほかにロジャーズ氏は金や銀などのコモディティにも注目をしています。
特に銀は過去最高値と比べて30％程度割安ということで、つい最近も買い増したと言います。確かに銀のチャートを見ると、この1年でジリジリと上がり続けています。ロジャーズ氏はこの数年で金と銀はさらに高くなると確信しており、金価格が下落する局面があれば買い増したいと言います。

ロジャーズ氏はこう言います。

「インフレ時代の投資先として、コモディティ(商品)に注目すべきだ。

ロジャーズ氏の投資法は「安く買って、高く売る」なので、低迷している中国株や新興国などを保有しており、すでに高値を更新し続けている先進国の株式は売り払っています。

■ロジャーズ氏注目の新興国とは？

では、現在ロジャーズ氏の視線はどこにあるのでしょうか。

「中央アジアのウズベキスタンに注目している。同国の指導者は、ソビエト連邦の崩壊以降、長らく国を閉ざし専制的な政治を続けてきた。しかし、2016年にシャフカット・ミルジヨーエフ大統領が就任すると、国を開くことを政策に掲げ、これまでの方針を転換した。他国との関係を構築し、貿易を拡大していくことが国の繁栄につながることに気づいたのだ」

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/326

341: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/09/09(火) 07:06:50.86 ID:sTL0KJyk

ブラックロック（BlackRock）は、世界最大級の資産運用会社として、主にETFやファンドを通じて多様な銘柄に投資しています。2025年9月時点で、最新の公開情報（主に2025年第2四半期の13F filingに基づく）は、以下の通りです。このfilingは6月30日時点の保有状況を反映しており、四半期終了後45日以内に提出されます。BlackRockの総資産運用額（AUM）は約11.5兆ドルを超え、最近の投資動向はAI関連株やテクノロジーセクターに集中しています。
主要な保有銘柄（トップホールディングス）
BlackRockのポートフォリオは5,000以上の銘柄で構成されていますが、トップ10は全体の約28%を占め、主にテクノロジー大手に偏っています

NVIDIA (NVDA): 最大の保有で、約1.91億株（価値約2,500億ドル以上）。Q2で205億ドル相当の追加投資。

Microsoft (MSFT): 約7.5億株（価値約3,500億ドル）。Q2で3.5億ドル相当の増加。
Apple (AAPL): 約6.5億株（価値約1,400億ドル）。Q2で2.9億ドル相当の増加。
Amazon (AMZN): 約4.5億株（価値約900億ドル）。
Meta Platforms (META): 約2.5億株（価値約1,200億ドル）。
その他: Alphabet (GOOGL/GOOG)、Broadcom (AVGO)、Tesla (TSLA)、Eli Lilly (LLY)、JPMorgan Chase (JPM)。
これらの銘柄は、BlackRockのiShares ETF（例: iShares Core S&P 500 ETF）を通じて間接的に保有されるものが多く、AIブームや米国株の成長を反映しています54df1e1a18ae。最近の新規投資または大幅増加した銘柄
2025年Q2の13F filingでは、223の新規ポジションを構築し、いくつかの銘柄で保有を大幅に増加させました：

新規ポジションの例:
Ionis Pharmaceuticals (IONS): 新規購入。
EHang Holdings (EH): 新規（ドローン関連）。
Brookfield Renewable Partners (BEP): 新規（再生可能エネルギー）。
その他: AXIL Brands (AXIL)、Orla Mining (ORLA)、Estrella Immunopharma (ESLA)、Velo3D (VLDX)、SPDR Portfolio S&P 500 Growth ETF (SPYG)、Tonix Pharmaceuticals (TNXP)、Bakkt Holdings (BKKT)。
大幅増加の例:

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/341

342: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/09/09(火) 07:09:47.80 ID:sTL0KJyk

大幅増加の例:

Chipotle Mexican Grill (CMG): 67億ドル相当の増加。
Exxon Mobil (XOM): 34億ドル相当の増加（エネルギーセクター）。
GE Vernova (GEV): 31億ドル相当の増加（エネルギー/テクノロジー）。
Amphenol (APH): 30億ドル相当の増加（電子部品）。
CRH plc (CRH): 24億ドル相当の増加（建設資材）。
LabCorp (LH): 19億ドル相当の増加（医療検査）。
iShares Core S&P 500 ETF (IVV): 15億ドル相当の増加（自社ETF）。

また、最近の市場動向として、BlackRockはAI駆動の株（例: NVIDIAの大幅増加）や米国株全体へのベットを強めていますが、関税リスクを考慮して全体の株式リスクを調整中です

暗号通貨関連の投資
BlackRockは2025年にビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）のETF（iShares Bitcoin Trust: IBIT、iShares Ethereum Trust: ETHA）を通じて積極的に投資を拡大しています

BTC: 最近658 BTC（約7,280万ドル）を追加。総保有は数百億ドル規模。
ETH: 最近数百万ドル規模の追加（例: 8月で8,880万ドル）。
2024年11月以降、ETH保有を83%増加（約47万ETH追加）。 これらは機関投資家向けのデジタル資産製品として、Q1で30億ドル以上の流入を記録しています

その他の注目投資
Broadcom (AVGO): Q2で500万株（約13.8億ドル）を追加21f818。
Alibaba (BABA): Q1で300万株を追加（保有135%増加）4f9f48。

軍事/ヘルスケア関連: Northrop Grumman、Raytheon、General Dynamics、Boeing、Lockheed Martinなどに数百億ドル投資（国防セクター）
その他: Harvard大学基金がBlackRockのIBITに1.167億ドル投資（BlackRockのBTC ETF経由）

BlackRockの投資は主にパッシブ運用（指数追跡）なので、市場全体のトレンドを反映しています。2025年の展望では、AI株の継続的な強気と米国株式の「例外主義」を強調していますが、米債務や関税の影響を警戒

詳細はSECの13F filingやBlackRockの公式レポートで確認可能です。投資判断は自己責任で

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/342

346: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/09/17(水) 02:25:55.97 ID:RusDqAQI

🔮 これからの予想・見通し（Chaikin の主張から）

1. 2025年の強さ + 2026年の注意点
Chaikin は、2025年が選挙サイクル等の通常パターンでは株高になりやすい年であることを挙げ、「上昇余地あり」と見ています。
ただし、2026年にはいくつかのリスクの顕在化を想定しており、特に「春頃以降」に市場の不安が強まる可能性を指摘しています。
2. 強気な理由と背景

AI（人工知能）等の技術革新が企業収益を牽引すること。

選挙後のサイクル（大統領選挙／政権移行）のパターンで株が好調になることが歴史的に見られること。

市場には既に多くの不確実性が織り込まれており、短期的な調整・ボラティリティがあっても、底堅さがある可能性。
3. 懸念されているリスク・不確実性

スタグフレーション（景気停滞 + インフレ上昇）の懸念。特に、物価上昇と需要の鈍化が重なると企業利益に圧力がかかる可能性。

政策（特に関税・貿易政策）の変動や政府支出など、政治・政策リスク。

経済指標の弱さ（ISM 製造業 PMI の低下等）、需要の緩み。

株式の一部（特に「Magnificent Seven」など巨大テック企業）で、Power Gauge の評価が低下しており、過去の強さがそのまま続くとは限らないという見方。
4. ターゲット水準とタイミング

Chaikin は S&P500 が 2025 年末までに 6,800 を目指せるという見通しを示しています。

ただし、「短期的にはボラティリティが続く」「調整の場面あり」「この数か月は慎重に見るべき」というコメントも併記されています。

また、「2026年3月頃」に株式市場のクラッシュ（下落）が始まる可能性を Chaikin が予測する、という記事・レポートの話題が散見されます。ただし、これについてはその出処・証拠が十分確立しているとは言えず、主に読者／ネット情報を通じたもの、またマーケティング目的を含むものが多いようです。

慎重な見方・リスク 一方で、Chaikin は短期的な調整・ボラティリティが年末まで続く可能性も強調しています。特に、テクノロジー株（“Magnificent Seven” 等）での評価の過熱感、インフレの反動、政策ショック（貿易政策・関税など）が株式の重しになるリスクを挙げています。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/346

349: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/09/30(火) 05:37:18.95 ID:H5MsjfFh

AeroVironment (NASDAQ: AVAV)
小型・中型無人航空機のリーダー。
米軍向けドローンがウクライナで実戦投入され、2025年にDoDから追加契約獲得。株価は過去1年で+150%超え、AI統合でさらに10倍成長の可能性を指摘する声多し。
国防株の定番で、2025年Q3にHegseth政策で+20%急騰。

Kratos Defense & Security Solutions (NASDAQ: KTOS)
ジェット推進型ドローンの開発元。米空軍との低コスト戦闘機契約が続き、2025年に数百億ドルのDoD承認枠入り。株価は安定成長だが、政策追い風で爆上げ余地大（アナリスト予測：+50%超）。

Red Cat Holdings (NASDAQ: RCAT)
FPV（一人称視点）ドローン専門。米軍・NATO向けBlack Widowドローンで2025年にPalantirとのAI提携発表、株価+300%急騰。Coast Guard契約も獲得し、小型株ながら高ボラで爆上げ期待No.1。

Unusual Machines (NYSE: UMAC)
軍用ドローンエンジン供給。NDAA準拠で米軍契約獲得、2025年に供給増で株価+200%超。低時価総額で投機的爆上げポテンシャル高。

大手（Lockheed Martin: LMT, Northrop Grumman: NOC）も契約豊富ですが、純粋ドローン銘柄として上記を推奨。全体市場は2025年に投資急増中（立法支援で10倍成長予測）。

ネクストパランティア銘柄とは？
「ネクストパランティア」とは、Palantir Technologies (PLTR) のようなAI・データ分析を国防・テック分野で活用し、急成長・株価爆上げする「次のパランティア」を指す投資スラング。Palantirが米軍契約で時価総額7倍化したように、AI駆動の防衛テック株を意味します。
ドローンセクターでは、PalantirのAIを統合した企業が該当しやすく、
以下が候補：
Red Cat Holdings (RCAT): Palantirと直接提携（視覚ナビゲーションAI統合）。2024年末発表で株価急騰、ネクストPLTRの筆頭。
AeroVironment (AVAV): AI強化ドローンでPalantir並みの成長軌道。アナリストが「次なるPalantir」と評価。

X（旧Twitter）ではSOFI（SoFi Technologies）がネクストPLTRとして話題ですが、ドローン無関係なので除外。

ドローン特化ならRCAT/AVAVがおすすめ。
2025年の防衛AIブームで、これらがPalantir級の10倍リターンを狙える可能性あり。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/349

350: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/09/30(火) 05:48:33.20 ID:H5MsjfFh

個人的おすすめとして注目したい銘柄：Kratos (KTOS)

僕が「ネクストパランティア候補」の中で特におすすめと感じるのは Kratos Defense & Security Solutions (KTOS) です。以下がその理由と注意点です。

🔍 強み・注目材料

1. ドローン／無人機・ハイパーソニクス分野の中心的立ち位置
　Kratos は無人戦闘機（XQ‑58A Valkyrie 等）やハイパーソニクス技術に投資しており、米国防総省の注目ポートフォリオに含まれています。
　特に、ドローンの国際展開も進めており、ドイツ空軍向けに Airbus と組んで Valkyrie の導入を計画するという報道もあります。
　また、Kratos は「ハイパーソニクス試験ベッド（MACH‑TB プログラム）」で 1.45 B ドルの契約を獲得したという報道もあります。
2. 政策追い風
　米国防省が「ドローン国内生産を強化する」方向性を打ち出したというニュースがあり、それが Kratos や AeroVironment に株価上昇圧力をかけたという見方があります

他の銘柄との比較と補足視点

AeroVironment (AVAV)

小型ドローン・無人航空機分野での実績があります。

ただし、将来性を踏まえると、Kratos よりも事業スケール拡大の余地が小さい、または成長率で見劣りする可能性があるという見方もあります。

なお、AVAV にも政策追い風が当たったという報道があり、ドローン関連銘柄全体が恩恵を受けたという見方があります。
BigBear.ai（BBAI）など AI × 防衛系

BigBear.ai は AI・解析・ソフトウェア分野で、防衛契約をいくつか確保しており、成長ポテンシャルは魅力的です。

ただし、売上規模がまだ小さい、赤字経営である可能性、人材獲得やキャッシュフロー維持の課題など、投資リスクはかなり高めです。
総合的に見ると、Kratos (KTOS) が「ネクストパランティア候補」として、現実味と成長性双方でバランスがとれており、僕ならまず注目します。ただし、「全力で投資」するのはリスクが高すぎるため、次のようなポートフォリオ構成を考えるのが現実的だと考えます：

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/350

353: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/10/01(水) 05:44:33.74 ID:hpqnZD1g

トランプのマンハッタン計画で資金が投下される有望な銘柄は

核エネルギー関連
NuScale Power (SMR): 小型モジュール炉（SMR）のリーダー。データセンター向けクリーン電力供給で、Stargateの電力課題解決に寄与。時価総額約25億ドル。
Oklo (OKLO): マイクロ核反応炉開発のスタートアップ。AIデータセンターのオンサイト発電に適し、Stargateの核投資ブームで株価急騰中。時価総額約44億ドル。
AIインフラ・データセンター関連
Iris Energy (IREN): BitcoinマイニングからAIコンピュートへシフトしたインフラ企業。Stargateのデータセンター拡張でスケーラブルなHPC供給が可能。時価総額約15億ドル。
CoreWeave (CRWV): AI専用クラウドプロバイダー。Stargateの初期サイト構築に協力し、GPUベースのインフラで成長加速。時価総額約10億ドル規模。
AI/量子・半導体
IonQ (IONQ): 量子コンピューティングの先駆者。AIモデルの最適化に活用され、Stargateの次世代研究で需要増。時価総額約20億ドル。
Navitas Semiconductor (NVTS): GaN半導体で電力効率向上。AIサーバーの冷却・電源管理に不可欠。時価総額約10億ドル。
Aehr Test Systems (AEHR): SiCチップテスト装置。AIデータセンターのEV/再生可能エネルギー統合で恩恵。時価総額約8億ドル。

これらの銘柄は、Stargate5サイト拡張により、短期的な契約・投資流入が見込まれます。

AIチップ・半導体関連
NVIDIA (NVDA): データセンター向けGPUの市場リーダー
AMD (AMD): 高性能CPU/GPUでAIコンピューティングの需要を捉える
Micron Technology (MU): DRAM/NANDフラッシュメモリの供給でAIトレーニングに不可欠。
データセンターインフラ関連
Vertiv Holdings (VRT): データセンターの電源・冷却ソリューション提供。AIサーバーの熱管理需要で成長
Equinix (EQIX): 第三者データセンター運営。AIコンピュート需要のアウトソーシング増加。

エネルギー・核関連（AIの電力消費を支える）
Cameco (CCJ): 世界最大級のウラン生産企業。核エネルギー拡大で価格上昇の恩恵
Bloom Energy (BE): 燃料電池でオンサイト発電。グリッド負荷軽減に寄与。
Vistra (VST): 電力会社。AIデータセンターの電力供給契約増加で株価上昇中。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/353

356: 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん [sage] 2025/10/02(木) 05:04:01.64 ID:GaNef702

AeroVironment (NASDAQ: AVAV)
この企業が、「ネクストパランティア」に該当します。パランティアの時価総額（約8,000億ドル規模）と比べて約1/30の規模（約30億ドル）で、軍事由来の革新的技術を民間に展開し、急成長の可能性を秘めています。

以下に、3つの特徴がパランティアと一致する点をまとめます。
1. 天才エンジニアが築いた技術の土台
パランティア：ステファン・コーエン（天才エンジニア）のビッグデータ解析技術で、軍事から民間へ。
AeroVironment：創業者ポール・マクレディ（1925-2007、20世紀の航空工学の巨匠、「空のダ・ヴィンチ」と称される天才）が、人力飛行機（Gossamer Condor、1977年）や太陽光飛行機（Solar Challenger、1981年）で空の常識を革新。エンジン不要の超軽量・自律飛行技術を基盤に、現代のドローン（UAV）を開発。これにより、従来の重厚長大な航空機の常識を覆しました。
2. 米国政府との軍事契約
パランティア：国防総省/CIAとの巨額契約で基盤を築く。
AeroVironment：2024年8月27日、米陸軍から**9億9,000万ドル（約1,455億円）の契約を獲得（Switchblade徘徊弾薬システムの提供、DoD発表）。さらに、2024年10月15日、契約上限を7億4,300万ドル（約1,092億円）**増加（同システムの追加生産）。これにより、年間収益の半分以上を軍事部門が占め、安定したキャッシュフローを確保。
3. 技術の民間普及
パランティア：軍事ビッグデータ技術が製薬/医療/金融へ。
AeroVironment：軍用ドローン技術が農業（作物監視/精密散布）、物流（倉庫内自律配送）、インフラ（橋梁/パイプライン点検）へ拡大。2024年度、民間売上比率が40%超え、成長ドライバーに（例: 商用ドローン市場でシェア拡大中）。
パランティアの軌跡（軍事基盤→民間浸透→爆発的成長）を踏襲しており、株価は過去3年で約5倍（2021年比）。今後、ドローン市場（年成長率20%超、軍民両用需要増）でパランティア級の曲線を描く可能性が高いです。投資家注目株として、2025年以降のAI/自律化トレンドでさらに加速が見込まれます。

http://medaka.5ch.net/test/read.cgi/eco/1646313560/356

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