【ETH】イーサリアム337【Ethereum】 (491ﾚｽ)
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423: (JP 0H17-wBym) 09/27(土)12:42 ID:vOoMnP/jH(1/4) AAS
Swiftは、従来の銀行間メッセージングからブロックチェーンベースの通信への移行を試験するために、イーサリアム共同創業者ジョセフ・ルービンの率いるConsensysが開発したLineaを選択したという。
事情に詳しい情報筋によると、世界銀行連合は、銀行間のオンチェーンメッセージングが現在の中央集権型インフラに取って代わることができるかどうかをテストするために、数か月に及ぶ交渉の末、イーサリアムのレイヤー2ネットワークを選択したという。
この実験には、 BNPパリバやBNYメロンなど10以上の銀行が参加し、メッセージの移行とステーブルコインの統合の両方を検証する予定だ。
参加銀行の１つの関係者は同紙に次のように語った。
「このプロジェクトが実現するまでには数ヶ月かかるだろうが、国際銀行間決済業界に大きな技術的変革をもたらすことは間違いないだろう。」
省13
424: (JP 0H17-wBym) 09/27(土)12:43 ID:vOoMnP/jH(2/4) AAS
SWIFTとEthereum（Linea）の実験、そして戦略的な文脈
SWIFTがイーサリアムのレイヤー2「Linea」でメッセージングシステムのオンチェーン移行実験を行っているとの報道があり、BNPパリバやBNYメロンなど十数社の大手金融機関が参加しています。このプロジェクトは実現までに数カ月を要するものの、国際銀行間決済業界にとって重要な技術的転換点となる可能性を秘めています。SWIFTは現在も世界1万1500以上の金融機関にサービスを提供していますが、その仕組みは仲介機関を多く介する複雑で中央集権的な構造に依存しており、効率化が求められてきました。
今回、SWIFTがLineaを選んだ理由として報道では「高度な暗号学的証明によるプライバシー強化」が挙げられています。これは、革新性と規制要件を両立させたい銀行にとって極めて重要な要素です。LineaはConsenSysが開発するzkEVMで、ZKロールアップ技術を活用し2023年7月から本稼働しているものです。
この動きは過去のSWIFTの実証実験とも連続性があります。2023年には複数のブロックチェーンを用いてトークン化資産の転送実験を実施し、摩擦の除去可能性を示しました。さらに、CBDCやトークン化資産のライブテスト計画ではHyperledger Besuを活用しており、Ethereumエコシステムとの技術的な接続性を深めています。
SWIFTの戦略は、既存インフラをブロックチェーンに「置き換える」のではなく、両者を結びつける「ハブ」として自らを進化させるものです。実際、SWIFTのCIOも「未来はSWIFTかEthereumかではなく、その両方が共存する世界だ」と明言しており、このハイブリッドアプローチを強調しています。つまり、SWIFTは国際金融ネットワークとしての信頼性を維持しながら、EthereumやLinea、Hyperledger Besuなどの分散型技術を積極的に取り込み、トークン化資産やCBDCの国際的なやり取りを効率的かつ安全にする方向に進んでいるのです。
省1
425: (JP 0H17-wBym) 09/27(土)12:44 ID:vOoMnP/jH(3/4) AAS
Hyperledger Besuと並列処理の重要性
Hyperledger Besu は、Linux Foundationが主導する Hyperledgerプロジェクト の一つで、Ethereum互換のエンタープライズ向けブロックチェーンクライアントです。
もともとはConsenSysが開発したEthereumクライアント「Pantheon」がベースで、2019年にHyperledgerに寄贈され「Hyperledger Besu」として運営されています。
BesuはEthereum互換でありながら、並列EVM によってトランザクションを同時に処理できる仕組みを持っています。これにより、金融機関が求める次の条件を満たすことが可能です：
CBDCや国際送金で発生する大量取引を高速に処理
リアルタイム性の向上とスループット確保
省3
427: (JP 0H17-wBym) 09/27(土)13:09 ID:vOoMnP/jH(4/4) AAS
2030年代に想定されるイーサリアム「チャリンチャリン経済圏」
もし将来的に、世界最大級の金融インフラである SWIFT がEthereumレイヤー2の Linea を通じて国際銀行間の送金や決済を利用するようになれば、Ethereum経済圏は途方もない規模で拡大する可能性があります。SWIFTは現在、世界中の金融機関や銀行間決済システムの大半をつなぐ総元として機能しており、もしその中心にEthereumが位置するようになれば、既存の金融フローがブロックチェーン上で循環する「お金のネットワーク」が生まれるかもしれません。
BNPパリバやBNYメロン、UBS、三菱UFJといった大手金融機関の参加により、年間数十億件規模の決済指示がオンチェーンで処理される未来も想定できます。さらにCBDCやステーブルコイン、トークン化資産が統合されれば、企業間取引、投資、サプライチェーン決済、保険、資産運用などの経済活動がEthereum上で連動することも考えられます。DeFiやスマートコントラクトと結びつくことで、資金の移動や決済のリアルタイム化も加速し、ブロックチェーン上での資金循環が地球規模で可視化される可能性があります。
こうしたシナリオが実現すれば、Ethereumは単なる決済インフラを超え、世界の金融活動が集中し循環する巨大経済圏として成長する可能性があります。まさに「チャリンチャリン」とお金が絶え間なく動く、グローバル規模の経済圏です。
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