[過去ﾛｸﾞ] 祝！みなとみらい開発絶好調で横浜超加速【41】 [無断転載禁止]©2ch.net (880ﾚｽ)
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56(1): (神奈川県) 2017/05/24(水) 17:14:57.78 ID:9tS55mS8(1) AAS
AA省
299: (神奈川県) 2017/10/21(土) 17:03:57.78 ID:kxULpGDK(4/5) AAS
∩∩
（｡・e・) ＜ グレイフライアーズ・カークヤード
ﾟし-Jﾟ
432: (神奈川県) 2018/02/02(金) 18:23:10.78 ID:OoKpggMv(1/2) AAS
>>116
■横浜市
296.00m 横浜ランドマークタワー（1993年）
211.95m ミクストユースタワー（2020年）←new!
195.00m 東高島駅北地区C-2地区タワーB棟（2025年）
190.00m 横浜駅きた西口鶴屋地区再開発事業（2021年）
180.00m 東高島駅北地区C-1地区タワー棟（2025年）
171.80m クイーンズスクエアクイーンズタワーA（1997年）
165.00m 東高島駅北地区C-2地区タワーA棟（2025年）
165.00m 37街区?期棟計画（2017年）←unforbidden
156.50m 横浜ダイヤビルディング（2009年）
155.00m 横浜市新市庁舎（2020年）
152.50m 横浜銀行本店（1993年）
152.20m 横浜三井ビルディング（2012年）
151.90m 三菱重工横浜ビル（1994年）
省20
564: (神奈川県) 2018/05/03(木) 17:53:30.78 ID:gi2juvbb(2/3) AAS
日産スタジアムでは昨年11月から、2019年9月に開幕する
ラグビーワールドカップに向けた大規模改修工事が行われている
580棟ある競技用照明をＬＥＤ照明に更新し照度を向上する
契約（予定）額は26億７千万円を見込んでいる
「フィールド床の補強」（１億８千万円）
ラグビー競技にも適した芝の整備（１億３千万円）
「エレベーターの高速化・バリアフリー化」（２億８千万円）
「法改正による特定天井の改修」（６億８千万円）
男女共用多機能トイレを増設させる（５億６千万円）
和便器の洋便器化（５億８千万円）
一般観客席（メイン・バック）１万９０００席を改修（５億３千万円）
「競技用以外の照明設備更新」（６億６千万円）
「電気設備の更新」（４億９千万円）
■全体で83億円
なお、これらの工事は順調に進んでおり、
省1
707: (神奈川県) 2018/05/25(金) 00:53:00.78 ID:H165S8cV(2/12) AAS
二人の男が定刻までに
どちらがより多くお金を集めてこれるか
というゲームをしました
一方の男は札束ばかりを集めました
もう一方の男は小銭ばかり大量に集めました
さて、定刻になりそれぞれ集めてきたお金を数えると
札束のほうはすぐに金額がわかりました
札束のほうが金額が多いことは誰が見ても明らかでした
しかし、小銭のほうはあまりにも大量にあったため
その日のうちに数え終わることができず
正確な金額がわかりませんでした
これによりこの勝負は引き分けとなりました
847: (禿) 2018/07/09(月) 23:26:06.78 ID:PYod7D3F(1) AAS
脱炭素社会の実現へ連携 横浜市、企業ネットワークが協定
外部ﾘﾝｸ:headlines.yahoo.co.jp
横浜市は５日、脱炭素社会の実現を目指し、企業ネットワーク「日本気候リーダーズ・パートナーシップ（Ｊａｐａｎ−ＣＬＰ）」と連携協定を締結した。
市が進める新横浜都心、日吉・綱島地区を中心とした環境モデルゾーンの取り組みへの参画などが柱。
加盟企業の持つ知見を生かしていく。
Ｊａｐａｎ−ＣＬＰにとって地方自治体との連携協定締結は全国初という。
市は、現在改定中の「地球温暖化対策実行計画」で、今世紀後半のできるだけ早い時期に脱炭素化実現を図る「ゼロカーボン横浜（温室効果ガス実質排出ゼロ）」を掲げている。
一方、Ｊａｐａｎ−ＣＬＰは２００９年７月に設立。
脱炭素社会の実現に向け積極的な取り組みを進める企業で構成する。
現在、加盟企業は電機、電力、建設、自動車など７８社という。
連携協定の内容は省エネ対策の推進、再生可能エネルギーの創出、脱炭素化に向けた中小企業への働き掛け、国内外への情報発信−の４分野。
市が進める環境モデルゾーンでの検討会にＪａｐａｎ−ＣＬＰ加盟企業に参画し助言してもらうことや、中小企業向けセミナーで加盟企業の取り組みを紹介してもらうことなどを想定している。
５日、市役所で行われた会見には、Ｊａｐａｎ−ＣＬＰ共同代表の一人でリコーの加藤茂夫執行役員サステナビリティ推進本部長＝写真中央＝らが出席。
加藤氏は「横浜市は同じビジョンを共有できる素晴らしいパートナー。
他の自治体、企業、企業群に刺激を与えられる取り組みになるよう努力したい」と述べた。
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