[過去ﾛｸﾞ] 何故関西の鉄道はあそこまで利用客が少ないのか？ (1002ﾚｽ)
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60: 2013/11/13(水)01:39:43.32 ID:+sreKLM4(1) AAS
>>58追加
★☆大手私鉄☆★
・名古屋
名鉄のみ
・大阪
近鉄、阪急、阪神、京阪、南海
135: 2014/10/25(土)14:09:42.32 ID:TTmuGCFY(1) AAS
大都市近郊農村と過疎地は区別しないといかんよ
249: 2014/11/28(金)17:47:13.32 ID:JmWpRJPb(1/2) AAS
メトロの南北線並に存在意義不明な路線だな＜千日前線、今里筋線
尤も東京除くと輸送人員で南北線を上回るのは大阪御堂筋線、名古屋東山線、横浜ブルーラインしかないのだが。
283: 2014/12/07(日)10:15:23.32 ID:I3wP5+G3(1) AAS
修羅の国トンキン
295: 2015/01/05(月)12:46:54.32 ID:zghU6zxl(1) AAS
「警鐘『首都沈没』 東京は世界一危ない都市」2014/09/07（東京新聞）
外部ﾘﾝｸ[html]:ameblo.jp
＞ 東京を壊滅させるには堤防を一カ所壊すだけで十分。こんな恐ろしい警告を発している人がいる。
＞元東京都職員の土木専門家、土屋信行（６４）。「洪水対策は国家の安全保障」と主張する。いったいどういうことなのか。（沢田千秋記者）
＞土屋氏は一九七五年、都庁に入庁・江戸川区土木部長や本庁の道路建設部街路部長などを務めた。二〇一一年の退職まで、区画整理や道路建設を手掛け、東京の地形的特徴を知り尽くした人物だ。そんな土屋氏が「東京は世界一危ない都市だ」と断言する。
＞土屋氏は、スイスの保険会社がまとめた「自然災害リスクが高い都市ランキング」を引用。世界六百十六都市のうち、世界一危険な地域は、東京、横浜の首都圏だった。首都圏は、洪水、嵐、高潮、地震、津波で、五千七百万人が影響を受けると想定している。
＞土屋氏は「このままでは、首都は必ず水没する。今は運がいいだけ」と話す。
このまま災害で東京壊滅する前に西日本に逃げましょう
いくら収入やGDPを自慢しても壊滅が迫っています
679: (やわらか銀行) 2017/06/26(月)09:27:29.32 ID:MGMiiXup(1) AAS
【大阪維新の会マニフェストより】
今や大阪市では4世帯に1世帯が年収200万円未満で暮らしています。
大阪市内で一番平均世帯年収の高い天王寺区(489万円)ですら、
東京23区と比べると22位の荒川区(492万円)と23位(最下位)の足立区(463万円)との間になってしまいます。
大阪の街全体が想像以上に貧困化しているのです。
大阪市の特徴は、横浜市、名古屋市と比べて年収100万円未満の世帯と、
年収100万から200万円の世帯が際立って多いことです。
年収200万円以下の世帯が32万8千(全世帯の26％)あり、
横浜市(14万4千世帯)、名古屋市(14万5千世帯)の2倍を超えています。
4世帯に1世帯が年収200万円未満です。
省9
702: (茸) 2017/07/05(水)13:59:52.32 ID:iUtQUIC0(1/2) AAS
トンキン弁はオカマ言葉w
736: (catv?) 2017/07/17(月)20:00:12.32 ID:1O+vGWqN(1) AAS
人口が増えてるのは首都圏と愛知県だけ。
西日本のボス面してきた大阪の求心力www
その大阪が自ら積極的に首都圏に流出(脱阪)しまくってる始末w
愛知にまでストローされてる大阪w
画像ﾘﾝｸ[png]:i.imgur.com
886: (やわらか銀行) 2017/09/07(木)19:54:00.32 ID:Y0UlxIqL(1) AAS
関西私鉄が「ルック・イースト」 東京五輪見据えて首都圏での不動産事業強化
外部ﾘﾝｸ[html]:www.sankei.com
関西の私鉄各社が相次いで首都圏での不動産事業の強化に乗り出している。２０２０年の東京五輪開催などで首都圏ではオフィスやマンションなど不動産需要が大幅に増えるとみて、専門組織の立ち上げなどを進める。首都圏での不動産事業は関西よりも高い収益が見込め
各社は成長の柱として期待を寄せている。（橋本亮）
各社が首都圏での不動産事業を強化するのは、少子化に伴って沿線人口の減少が見込まれる中、「関西だけの事業展開ではいずれじり貧になる」（関西私鉄首脳）との危機感があるためだ。一方、人や企業の一極集中が続く東京を中心とした首都圏は
「関西に比べ投資するには安定的で、魅力的な市場」（同）に映る。
近畿日本鉄道子会社の近鉄不動産は４月の「法人営業センター東京」（東京都新宿区）の開設を機に、首都圏での法人向け不動産仲介事業に参入する。これまでの新築マンション販売に加え、オフィスビルの取得や大規模な再開発プロジェクトへの参画を目指し
首都圏での事業拡大を図る。
阪急電鉄も４月１日付で不動産部門に「首都圏事業部」を新設。平成２７年度からの４年間で首都圏での市街地再開発事業などに最大１千億円の投資を見込む。南海電気鉄道は２７年度から３年間で計１１００億円の投資を計画
そのうち半分程度を首都圏での不動産事業などに充てる方針だ。
省3
946: (大阪府) 2017/09/27(水)14:31:47.32 ID:nm7h+uTv(1) AAS
修羅の国トンキン
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