《決定版》こんな会社も!!??

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2: ※以下引用 [] 2018/04/29(日) 07:45:02 ID:dorVfysK

■楽天
出典 corp.rakuten.co.jp
通販サイトなどを運営する日本のIT企業。
(1)社長・三木谷浩史氏の祖父は創価学会幹部。
(2)電子マネー事業「楽天Edy」は(その設立の経緯などから)ANAの資本が入っていた(現在は楽天自身の完全子会社)、ANAと共同で旅行業を立ち上げるなどANAグループとの連携が幾つか見られる。
(3)クレジットカード事業「楽天カード」は元オリックス・クレジット系。
(4)楽天野球団(東北楽天ゴールデンイーグルス)の選手・コーチに創価学会員が多い。
(5)エアアジア・ジャパンの日本側筆頭株主である「オクターヴ・ジャパン」の代表はマイケル・サング・キム氏(韓国系アメリカ人?)

■オリエンタルランド
出典 mirai-anshin.jp
東京ディズニーリゾートを運営する会社。
(1)株式の1割は星野康二(スタジオジブリ社長、ウォルト・ディズニー・カンパニー・ジャパン元社長)など創価学会の幹部が保有。
(2)右翼団体員(正体は暴力団=同和・在日)を清掃員として意図的に雇い、その右翼団体員に清掃委託料を渡していた ことから、今後も暴力団の資金源になりかねない可能性がある。
(3)東京ディズニーリゾートの拡張（東京ディズニーシー）の際、浦安市が建設を予定していた運動公園を形状変更、墓地公園を僻地に移転させる など、自らの利益保全のためにそこに住まう市民の利便を踏みにじることを平然と行っており、企業モラルも著しく低い。

■ベネッセコーポレーション
出典 www.omoroworks.com
進研ゼミ等の学習進学支援、出版を行う。
創価学会とのつながりが深いと指摘される企業の1つ。

■ライオン
出典 www.lion.co.jp
(1)日本ユニセフ協会支援企業。
(2)ブラック企業としも名高く、労働裁判沙汰多数。特に労働組合が本社に労働条件による抗議行動を行い、他、反原発デモにも加担している。更には｢オスプレイ反対集会｣に参加している。
(3)毎日新聞の偏向報道事件が発覚したことを受けての対応が一貫しなかった。
(4)バルサンスプレーで「歌舞伎を害虫とした」反日CMが話題に。

■リクルート
出典 www.recruit.jp
日本ユニセフ協会支援企業。
毎日新聞の一連による偏向報道が発覚した以降も、毎日新聞に広告を掲載 し続けている。
「R25」「L25」「リクなびNEXT」など、Yahoo! Japan(ソフトバンクグループ一覧参照)で数々のオンラインサービスを展開している。
(系列)スタッフサービス

■ロッテ
出典 official-blog.line.me
(1)創業者でグループ会長の重光武雄は在日韓国人。本名・辛格浩(シンキョクホ)。
(2)韓国ロッテドットコムでは「独島を見学できる旅行商品」の提供も行っている。CMに反日タレントのBoA、東方神起を起用したこともある（両者は伊藤博文を暗殺した安重根の映画プロモーションに参加、BoAは安重根記念事業会に5千万ウォンの寄付を行っている）
(3)また、韓国国内で江崎グリコの「ポッキー」をパクったスナック菓子「ペペロ」を販売している。

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/2

3: ※以下引用 [] 2018/04/29(日) 07:46:35 ID:dorVfysK

■ローソン
(1)2009年に在日中国人の大量採用を行っており、日本人の雇用機会を狭める一因となった。
(2)三鷹の森ジブリ美術館入場券の販売など、スタジオジブリ関連商品を猛プッシュしている。
(3)韓流スター・チャン・グンソクとのコラボパンの販売も行っている。（ソース ）
(4)スマートフォン向け公式アプリに怪しい挙動が確認されているとの報告あり。

■吉本興業
S-1グランプリの開催、「革命×テレビ」に所属芸人を多数出演させているなど、ソフトバンクグループとの関係が深い。
河本準一の母親生活保護不正受給問題についての悪対応についても更に評価を引き上げる必要がある。
日本テレビ系列の偽善チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸人を出演させている。

■ブックオフグループ
キリン、CCCと並んで有名な創価系企業。
（系列）ハードオフ、オフハウス

■花王
(1)スイスで竹島を韓国の領土と主張する「独島愛キャンペーン」を展開した反日女優キム・テヒ主演ドラマのメインスポンサー。
(2)花王単独提供で原子爆弾が投下された広島原爆の日の翌日の8月7日にLITTLE BOYと書かれたTシャツ を使用したドラマが放送された。
(3)タイで反日ドラマのスポンサーをしていた。
(5)以前にも起きたエコナ発癌物質に加え、特にカネボウは美白化粧品にて白斑障害を引き起こすなど、悪徳極まりない企業である。
(6)広告出稿量の多い企業の一つとして知られているが、その中でもフジテレビとは蜜月といえる関係を築いている。

■ヨドバシカメラ
(1)商売のため日本固有の領土｢尖閣諸島｣｢竹島｣更に｢対馬｣も日本人社員は｢日本の領土｣と回答しない。
(2)ヨドバシの問題行為多発。

■ヤマダ電機
(1)社長が創価学会の熱心な信者。
(2)アフターサービスにおけるずさんな顧客対応を改める様子が無いなど、企業モラルも欠如している。
(3)また、前身は電器店（松下系）であったが無茶な安売りを繰り返すなどの行為が原因で組合を追い出された結果現在の家電量販店の事業を始めたなど、企業としての体質や本性の面で根底から疑うべき箇所も幾つかある。
(4)販売しているタブレット端末「EveryPad」はレノボ製。
（系列）ベスト電器、ダイクマ、コスモスベリーズ、KOUZIRO(FRONTIERパソコンを製造・販売)、エス・バイ・エルホーム

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/3

4: ※以下引用 [] 2018/04/29(日) 07:48:53 ID:dorVfysK

■無印良品
セゾングループのブランド生活用品専門店。中国製製品を多く取り扱っており、国益に反している面が大きい。
また、左翼勢力の抗議に怯んでイスラエル進出を取り止めた。
(系列)西友・LIVIN・クレディセゾンなど

■三菱東京UFJ銀行
メガバンクのひとつ。三菱グループの中核企業のひとつ。
(1)旧三菱銀行時代から創価学会のメインバンク。
(2)特に旧三菱銀行から、通帳、キャッシュカードに｢ディズニー｣。
(3)旧三和銀行時代から同和利権と関係が深い（参考: 飛鳥会事件）。
(4)毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。
(5)従業員400名を不当に大量解雇した。

■三菱自動車工業
(1)かつて現代(ヒュンダイ)自動車と提携し、エンジンの製造技術を提供。
(2)三菱東京UFJ銀行も出資。
(3)新車装着のタイヤがハンコック。
(4)毎日新聞による変態報道問題で一旦は広告を打ち切るも、その後開き直ったかのように再開 している。
(5)製品のトラブルが多く、ディーラー・アフターサービスの対応も悪いことで有名。
(6)また、近年もリコール隠しを何度も行うなど、悪徳極まりない企業である。

■三井住友銀行
三井グループ、住友グループ両方に所属。旧さくら銀行から日本ユニセフ協会支援企業。また、旧住友銀行から創価学会の3大メインバンクである。

■みずほ銀行
(1)特亜に沢山の支店やATMを置いている。
(2)韓国の新韓金融グループや韓国産業銀行との提携を強化している。
(3)旧第一勧業銀行からNHKのメインバンクとなっているため、受信料のインターネットでの口座振替申込手続もほとんどこの銀行。
(6)合併前の旧富士銀行から創価学会の3大メインバンクとしても扱われている。
(7)女性に配慮したプランを提供。
(8)言論NPOのスポンサー企業の一つ。
(10)韓国輸出入銀行に5億ドルを貸し出す。
(11)山口組系暴力団への融資発覚。

■本田技研工業 (ホンダ)
(1)クレジットカード事業で日本ユニセフを支援。
(2)朴正煕政権時代、起亜系のバイク会社と合弁を画策。政府方針により合弁会社は清算となったが、その後も起亜、更に韓国の二輪車メーカーであるデーリム・モーター（後に起亜傘下へ）とも提携を続ける。
(3)デーリムにアコード（北米版、後に中止に）を、大宇自動車にレジェンド（KA7/8型）をライセンス生産させ、韓国車の世界的地位の底上げに一役買う。
(4)同社の韓国法人であるホンダ・コリア設立の際にはデーリムから社長を招いた。

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/4

6: ※以下引用 [] 2018/04/29(日) 07:52:26 ID:dorVfysK

■ファーストリテイリング
ユニクロなどの衣料品会社を傘下にもつ持株会社。
(1)日本ユニセフ協会支援企業の一つ。
(2)柳井正会長が首相の靖国参拝を批判。他にも反日発言連発(※ )
(3)2012年9月の中華人民共和国での反日デモで店頭に「尖閣諸島は中国固有の領土」と掲げる。
(4)ユニクロはブラック企業として名高い。

■ビックカメラグループ
(1)ビックカメラは毎日新聞による一連の偏向報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載 している。
(2)ビックカメラとコジマではイオンの電子マネー「WAON」に対応している。
(3)ECサイト「ビックカメラ.com」の「今日のニュース」のソースがTBS。
(4)ソフマップは創価学会系企業の1つ。
(5)ソフマップはオノデン同様、日本固有の領土「尖閣諸島」を商売の為に日本人社員が「中国の領土」と回答している上、媚中行為(国慶節による特売)を行っている。
(6)ユニクロとのコラボ店舗「ビックロ」を展開。

■阪急阪神ホールディングス
(1)阪急コミュニケーションズが発行していた(現在はカルチュア・コンビニエンス・クラブに事業譲渡し同社傘下のCCCメディアハウスが発行)雑誌「Newsweek」は執拗な日米の保守派叩きを行っている(まとめ )。
(2)阪急交通社は毎日新聞による一連の偏向報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載 している。
(3)阪急阪神第一ホテルグループはTポイントカード(発行元のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系)の取り扱いを行っている。
(4)阪急阪神エクスプレスがレンタルパンダの輸送を実施。
(6)阪急阪神ホテルズはレストランなどのメニューを偽って提供していた問題行為を起こしている

■日本たばこ産業 (JT)
(1)関連会社であるジェイティフーズが中国の天洋食品が製造した毒入り餃子を輸入。
(2)毎日新聞の偏向報道事件発覚以後も広告を出し続けている。
(3)子会社がシリア・アサド政権に対して煙草を密輸 。
(4)この様な事件を起こしたにも関わらず、今では何食わぬ顔で各マスコミに広告を出し続けている。

■日本生活協同組合連合会 (生協)
(1)ジェイティフーズが輸入した中国の天洋食品製造の毒入り餃子を販売。
その餃子を食べた人々が相次いで中毒を起こし、うち1人の女児が一時意識不明の重体に陥った。
(2)また、全国各地で九条の会を設立する等、何故か政治的な活動も行っている。

■日本航空 (JAL)
(1)日本ユニセフ協会(事例1 、事例2 、事例3 )と関係が深い。また創価系企業説が取沙汰されている(ただし公明党は全日空擁護の立場でありこの点で矛盾する)。
(2)スタジオジブリと関係が深い(「紅の豚」は元々同社の機内上映用に制作)。
(3)ウォルト・ディズニー・カンパニーと関係が深く、度々特別塗装機を運航。
(4)日本に対し原爆を投下したボーイングの航空機ばかりを多数使用し、結果としてブリヂストンから大量のタイヤを購入している。
(5)歪な機材構成などが原因で支那企業への重整備委託に強く依存しており安全性を損ねているとされる。

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/6

7: ※以下引用 [] 2018/04/29(日) 07:54:27 ID:dorVfysK

■ニトリ
(1)公明党に対する大口の献金元となっている。（企業としてはトップクラス ）
(2)現社長補佐・長内順一氏は元公明党議員 。
(3)主に創価大学や創価高校などの創価系学校卒業生を雇用しており、創価以外の雇用機会を狭める一因となっている。
(4)TBSで放映された韓国ドラマ「アイリス」のスポンサーの一つ。
(5)航空自衛隊千歳基地の近隣に支那人用の別荘を多く建て、大量の支那人を日本に呼び寄せている。
(6)2007年に鉛やカドミウムが検出された土鍋を回収せず、2009年には破損で人が背骨を折った二段ベッドを回収せず販売続行するなど、悪徳極まりない企業である。

■ドン・キホーテ
総合ディスカウントストア。新入社員の4割に中国人を採用しており、日本人の雇用機会を狭める一因となっている。（ソース ）
また電子マネーとしてWAONを採用している。

■トヨタ自動車
(1)奥田碩会長が首相の靖国神社参拝を批判。他にも媚中発言連発。
(2)過剰なコストダウンを推し進めたことで、大量の不具合品を生み出したり、製品の瑕疵に起因する生命に関わる事故（2006年7月に熊本県で発生したハイラックスのリレーロッド破損事故 など）を発生させたりするなど、消費者の日本製品に対するリスク意識を高めさせている。
(3)特に主力エンジンの一つである2AZ-FSE は製造を中国で行っており、日本の雇用を奪う一因となっているばかりか、エンジンブローなどの不具合 が多発している。

■ソニー
(1)日本ユニセフ支援企業の一つ。
(2)液晶テレビ「BRAVIA」の製造においてサムスンと提携している。
(3)製品のトラブルが多く、その対応の悪さでも有名。かつては保障期間が過ぎると決まって故障することを「ソニータイマー 」と揶揄されたほど。
(4)インターネットの匿名性を悪用し、Web上で悪質なステルスマーケティングや競争相手に対するネガティブキャンペーンを幾度と無く行っている企業として悪名高い。

■スタジオジブリ
(1)現社長・星野康二（ウォルト・ディズニー・カンパニー・ジャパン元社長）氏夫妻は生粋の創価学会員で、池田大作を真剣に尊敬している旨の発言が多い。
(2)創価学会と関係の深い番組・24時間テレビでは、日本テレビ公式のジャケットを制作。
(3)ユーザーからの問い合わせにも、「赤く見えるという勘違いも甚だしい」と言い張り続けるなど、杜撰・稚拙な対応で有名 。
(4)東日本大震災以降社を挙げて反原発活動を活発に行っている。

■新銀行東京
住吉会系暴力団員と共謀して、営業実体のない会社に多額の不正融資を行っていた。
また、暴力団と関わりが深い。

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/7

10: ※以下引用 [sage] 2018/04/30(月) 18:33:33 ID:vIov3omW

■キリンホールディングス
言わずと知れた創価系企業の代名詞。
(1)キリンビバレッジは異物を混入させた商品を販売。
(2)毎日新聞の変態報道事件が発覚したことを受けての対応が一貫しなかった している。
※亀井静香衆議院議員(みどりの風)が「学会のビールは飲まない」と発言
(系列)メルシャン・永昌源・小岩井乳業・協和発酵・ナガノトマト・横浜アリーナ・横浜赤レンガ館など。

■京セラ
(1)創業者は小沢一郎シンパとされる稲盛和夫氏。
(2)au、ソフトバンクにも端末を納入している。
(3)イオンで太陽光発電取扱い。

■カルチュア・コンビニエンス・クラブ (CCC)
「TSUTAYA」を運営。こちらも創価系企業の代名詞。
(1)Tポイントの発行元であり、CCCグループ以外の取扱い企業にも注意。
(2)系列のカカクコムが運営する価格情報サイト「価格.com」はステルスマーケティングの温床となっているとの指摘がある。
その他にも同サイトにおいて（特に価格面で）上位ランクに名を連ねる店はトラブル時の対応が劣悪など、問題のある店が多数。
(3)Tカードの会員サイトのログイン方法を、Tカード番号からYahoo!JAPAN IDを使用したものへと変更するなど、Yahoo!JAPANとの結びつきを強めている。

■カタログハウス
雑誌「通販生活」で9条礼賛、反米・媚韓・媚中の活動を行う。岩波書店とも深いつながりがあり、飯田哲也など政界進出を目論む反原発系左翼を金銭面からも支援。

■オノデン
家電量販店。
日本固有の領土「尖閣諸島」｢竹島｣を商売の為に日本人社員が「日本の領土」と回答していない。
特に秋葉原に訪れる中国人観光客からの売上を過度に求める媚中行為あり。支那の「国慶節」(中華人民共和国の建国記念日)や「春節」(旧正月)には五星紅旗を掲揚して派手に祝賀をして割引セールを開催する。
尖閣諸島を支那領土とする支那語新聞「中文導報」を無料配布している。

■大塚製薬
(1)毎日新聞による一連の偏向報道発覚以後も広告を出し続けている。
(2)韓国に、研究開発に関する巨額の投資を行っている。（ソース ）
(3)TBSで放映された韓国ドラマ「アイリス」のスポンサー

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/10

12: ※以下引用 [] 2018/04/30(月) 18:36:34 ID:vIov3omW

■イオン
(1)日本ユニセフ資金源の1つ。
(2)毎日新聞による一連の偏向報道発覚後も広告を出し続けている。
(3)24時間テレビ「愛は地球を救う」のメインスポンサー。
(4)イオン銀行はみずほ銀行と提携を行っている(みずほ銀行とのATM分野における戦略的提携開始について )。
(5)自社のプライベートブランド「トップバリュ」には、食品を中心に特亜産が多数存在している。

■アサヒ・グループ・ホールディングス
(1)相談役で元社長・会長の福地茂雄NHK会長(当時) がNHK偏向捏造問題(JAPANデビュー問題)で、「問題なし」発言を繰り返す (アサヒの中国市場進出絡みで中共に篭絡された模様)
(2)言論NPOのスポンサー企業となっている。

■YouTube
動画投稿サイト世界最大手。
(1)2010年6月「主権回復を目指す会」が反日映画「ザ・コーヴ」に関するデモ動画をYouTubeに投稿したところ他の動画も削除され（アカウント停止）その理由を聴きに行くと納得のできる説明がなかった。
(2)上に限らず特定の政治家や宗教などの反日行為の証拠となる動画削除される傾向は過去から続いている。
(3)創業者が韓国人女性と結婚。

■mixi（ミクシィ）
(1)mixiのニュースは記事の改ざんやミスリード記事のピックアップ、ランキング操作などが　民主党に都合よくなるよう堂々と行なわれている（ソース ）。
実際、政治関係の日記などを1日に複数エントリすると強制退会されるなどの被害も報告されており、本名で登録して、ハンドルネーム使用での愛国、憂国的な書き込みや活動などしてるユーザーは要注意 。
(2)2010年9月10日に韓国最大のSNS「Cyworld（サイワールド）」、中国最大のSNS「Renren（レンレン）」との提携を発表（ソース ）。

■LUSH
化粧品メーカー。
イギリスの本社が環境テロ団体シーシェパードに多額の献金をしている。日本支社は献金はなしとしているが、無関係ではない。

■KDDI
(1)名誉会長は小沢一郎シンパとされる稲盛和夫氏。
※その為かau(旧セルラー・旧ツーカー含む)端末は京セラが多い。
(2)携帯電話サービス・auのニュース配信サービス「EZニュースフラッシュ」「EZニュースEX」のソースが朝日新聞およびテレビ朝日。
(3)KDDIが韓国メーカーから端末を調達、2005年中に発売開始

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/12

13: ※以下引用 [] 2018/04/30(月) 18:38:05 ID:vIov3omW

■JTB
旅行代理店、JRの時刻表や旅行雑誌「るるぶ」を発行。
(1)「JTBキャンブックス　韓国鉄道の旅」が日本海を「東海」と表記(ソース )
(2)コードプロジェクト に参加しているのにも関わらず、毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。
(3)春秋航空日本に数億円を出資、また管理職級社員を派遣。

■Google
(1)以前に日本海を韓国名の「東海」と表記していたことがある。
(2)現在もGoogleMapでは「尖閣諸島」と中国名の「釣魚群島」を併記している。（さらに中立性のために「釣魚群島」の削除を拒否している。しかし中国版では「釣魚群島」のみ表記されており削除拒否した理由と矛盾している）
(3)さらに竹島に至っては韓国領ウルルン島への航路しか書かれておらず韓国領扱い。（「釣魚群島」の削除拒否した理由と矛盾している）
(4)更には対馬も韓国領と扱う。
(5)ロシア語版の地図では(ウクライナから不法に奪った)クリミア半島をロシア領、他国版でも独立地域扱い。

■DELL(デル)
(1)2002年末に中国にコールセンターを開設、中国企業の百度(Baidu)や中国移動(China Mobile)と共同開発を行っている親中企業。
(2)日米双方、コールセンターやサポートにおけるずさんな顧客対応を改める様子が無く、自社で直接面接を行った求職者を人材派遣業者に紹介し派遣社員とする違法行為を行うなど、企業モラルも欠如している。
(3)特に日本では職場環境が悪く、労働組合により何回も労働裁判を行っている。

■Cinem@rt （シネマート）
映画配給・公開会社。
多数の韓流・華流ドラマ・映画の配給・宣伝に従事している。
反日映画「靖国」でわざと上映中止を行い（後に拡大上映）騒動を大きくして日本を貶めた映画館の一つ。

■B-CAS
正式名称は「ビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ」。
テレビ番組の著作権を保護しているが、実際は著作権保護の名を借りた金儲け に走っている。
受信料集めに必死のNHKと結託して、B-CASに記録される個人情報を秘密裏にNHKへ流し、NHKや民放を肥え太らせようとしている危険極まりない企業である。

■ANAホールディングス
(1)アシアナ航空と資本提携や客室乗務員の相互乗務を行っているにもかかわらず対馬路線を実質的に独占。
(2)二代目社長・岡崎嘉平太が日台国交断絶に至る流れで主導的役割を果たした。
(3)雫石事故の責任と賠償を政府・航空自衛隊に転嫁。
(4)関連会社がNHKの取材用ヘリを独占的に運航している。
(5)マスコミ・電通などと結託しての競合企業叩きが長年にわたり行われている。
(6)他の航空会社に対して共産党が行っている批判の多くがこの会社にも当てはまるにもかかわらず、同党は殆ど追及していない

http://matsuri.5ch.net/test/read.cgi/dataroom/1524955434/13

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