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544: 2009/05/21(木)01:24 AAS
主にパイロット同士や地上のスタッフとの意思疎通に用いられる無線については、電波法の規定に従い、専用周波数の
スカイレジャー用無線機を用意するのが最も望ましいかたちである。
2007年現在、さまざまな問題があるため、JHFの大会などのイベント以外でスカイレジャー専用チャンネルを使うことは
ほとんど無い。それは、従事者の資格、免許申請、無線機端末の問題、割り当て周波数が極端に少ないなどにより、
実際の運用にそぐわないためであるといわれている。
スカイレジャー無線の使用において必要な無線従事者の資格は「第三級陸上特殊無線技士」以上の資格である。
第三級陸上特殊無線技士の試験の難易度は第四級アマチュア無線技士と同レベルある
いはそれより低く、また無線設備を運用する者の全員が資格所持者である必要もないため、スカイレジャー無線の運用
に必要とされる無線従事者の資格面からだけみると、かなり敷居が低いといえる。
（３陸特資格の名義貸しはないのか？・・JHFは、スカイレジャー無線機の貸出し時チェック機能がある？）
スカイレジャー無線機の単価も高く（アマ無線l機に比べて）、現在のところ小売がなされていないため、ある程度まとまった
個数でないとメーカーへの発注も受けてもらえない、といった指摘がなされている。
スカイレジャー用途に指定された周波数が1波しかなく（465.1875MHzのみ）、無線機器のデジタル化ないし複数の周波数
の指定など、スカイスポーツ業界の陳情が必要である。
現在の５００局程度であれば要請は受け入れされない。まず、数は力なりで利用実績を伸ばし混信等で安全面に不安が
あると訴えることが必要である。
スカイレジャー無線の無線局の免許自体は、電波法令上は個人または有志団体（社団）でも受けることが可能であるが、
無線局の免許において、通信の相手方が「免許人所属」の無線局と指定されているため、異なる免許人の開設する局と
の間の通信ができない（個人開設の場合は少なくとも2台以上開局しないと通信ができないことになる。
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