【核融合】未来のエネルギー発電、蓄電技術 (406ﾚｽ)
上下前次1-新
1(1): オーバーテクナナシー [sage] 2022/10/29(土)14:53 ID:Ww4MEMot(1/4)
2030年以降に登場する、新エネルギーを語りましょう。
原子力や、再生可能エネルギー、また蓄電技術を扱います。宇宙からの送電も含みます。
□関連スレ
【再エネ】再生可能エネルギー【原発】 ◆26
2chｽﾚ:energy
【ITER】核融合発電 総合スレ Part1
2chｽﾚ:energy
387: オーバーテクナナシー [sage] 07/14(月)20:54 ID:stG1/GTP(7/7)
2050年カーボンニュートラルの実現を視野に核融合エネルギーの産業化と世界のサプライチェーン競争に時宜を逸せず日本も参入するため内閣府は2023年
「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」を策定した。フュージョンエネルギー産業の創出に向け、有志企業や大学、研究機関、公的機関などが参集する
一般社団法人フュージョンエネルギー産業協議会が2024年3月に立ち上がった。今年6月には国の統合イノベーション戦略2025で世界に先駆け2030年代の発電実証を目指す考えが示された。
“Q：協議会はそうそうたる企業のメンバーです。今後どのように機能するのでしょう。
A：海外の業界団体は、投資家と核融合関連企業を中心として構成されるが、協議会は投資家だけでなく、銀行や保険会社といった金融機関も多彩だし、関連企業も素材メーカーから
ゼネコンや不動産会社、石油関連企業まであります。これは核融合発電が実用化されてからのインフラ整備まで見通してのことで、日本でフュージョンエネルギーのサプライチェーンを
構築していくために必要なこと。核融合産業は裾野が幅広いため、サプライチェーンの構築は限られた産業だけでかなうものではない。日本は幅広い産業基盤を有している
様々な業種が集まり、手を携えて新たな産業分野を構築することができる。これが国際競争の中での勝ち筋だと思います。”
388: オーバーテクナナシー [sage] 07/16(水)08:54 ID:bD1BrD9S(1/3)
news.yahoo.co.jp/articles/3296f9d09cde43d7c4c9c18cfc34097383cece61
核融合発電は本当にできるのか。23億調達、ヘリカルフュージョン代表に聞く、実現への道
7/16(水) 7:00配信
次世代エネルギーとして世界中で開発競争が過熱している核融合。日本でもこの6月、フュージョンエネルギー・イノベーション戦略が2年ぶりに改定された。
高い期待に反して、核融合はまだ研究開発フェーズの技術であるという現実もある。それでも、欧米中を中心に、世界では多くのスタートアップによる資金調達や実証炉計画など、さまざまな動きがみられている。
7月11日には、日本の核融合スタートアップ・Helical Fusion（ヘリカルフュージョン）が、2030年代の実現を目指し進めてきた商用発電炉計画をアップデートし、「Helix Program」として公表。
同時に、シリーズAラウンドで北尾吉孝氏が社長を務めるSBIインベストメントや、慶應イノベーション・イニシアティブらから約23億円（融資含む）の資金調達を実施したことを発表した。
ヘリカルフュージョンは2021年に核融合科学研究所（NIFS）の技術をベースに創業した、「ヘリカル型」と呼ばれる核融合炉の実現を目指すスタートアップだ。同社の田口昂哉代表は記者会見で
「あと2つ主要な要素技術を完成させれば、実用に足りる（核融合発電のシステムを実現できる）というところまで迫っている」と記者会見で自信を見せた。
「30年後に実現できる」と言われ続けてきた核融合は、今度こそ本当に日の目を見ることになるのか。田口代表に、実用発電炉計画と残る課題について疑問をぶつけた。
── 今回、資金調達と同時に基幹計画のアップデートを発表しました。何が変わったのでしょうか。
田口昂哉代表：創業時の段階で、それまでの経験とその時点での予測をもとに研究開発計画を立てていました。ただ、核融合発電に至る解像度には粗いところもありました。
会社を作ってからの4年間のR&D（研究開発）でシミュレーションをものすごく繰り返したり、実際にものづくりも始めたりしたことで、当初予定していたものから設計を最適化できるようになってきています。
それを踏まえて、タイムラインや追加で研究開発が必要なものなどを改めて練り直したのが一番の違いです。
389: オーバーテクナナシー [sage] 07/16(水)08:56 ID:bD1BrD9S(2/3)
── 実際、大きな変化はありましたか？ 当初は2034年ごろに初号機を実現すると公表していましたが、今回の発表ではその文言が消えました。
基本的にものすごく遅れたり、前倒ししたりということはなさそうです。最初に見込んでいた計画がより細かくなった、という感じです。
2034年の目標については、弊社が「何年に実現したい」という主観で申し上げる必要がなくなってきたと感じています。国や自治体、あるいは社会が受け入れる土壌ができてきて、噛み合ってきた感覚はあります。
── 国の核融合イノベーション戦略の改定でも、「2030年代に実現する」と明記されました。
そうですね。もちろんできるだけ早い方がいいとは思っていますが、基本はそこにミートしていくことが第一ポリシーと考えています。
── 技術面ではどんなアップデートがあったのでしょうか。もう少し具体的に教えて下さい。
シミュレーションの精度がものすごく上がったことが、1つすごく大きな収穫でした。
核融合反応を起こすために必要なプラズマのシミュレーションでは、何兆個もの粒子の動きを計算する必要があり、非常に時間がかかります。今はAWSのマシンパワーを使うことで、
これまで1カ月ほどかかっていた計算が3日でできるようになりました。中性子によるエネルギーや熱の輸送、ブランケット※（中性子を受け取って熱に変換する装置）が
受けるダメージなどをかなり詳細に、早く計算できるようになり、結果を設計にフィードバックしています。
ブランケットの仕様は、かなり具体的に見えるようになってきました。
もちろん一方で、例えばブランケットをもう少し大きくするなら、これまで例えば5000億円でできると思っていたものが6000億円になるかもしれない……みたいなこともある程度見えています。
※核融合炉の基本原理についてはこちらから。
── 最初の実用炉の規模のイメージは。 需要にもよりますが、2023年に発表した論文では、原子力発電所よりも一桁小さい5万kW（50MW）程度を想定しているような記載がありました。
核融合炉は、大きくするのは比較的簡単なんです。もちろんプラントとして建設する難易度は高くなりますが、先に小さいものでやっておけばあとは需要に応じてどんなサイズでもできると考えています。
390: オーバーテクナナシー [sage] 07/16(水)08:56 ID:bD1BrD9S(3/3)
初号機は、そんなに大きな出力が出なくてもいい。「定常」で稼働し、「正味で出力が出る」ことが分かれば良い。あとはサイズを大きくして行けばよいので。どの程度出力を出すかは、まさに資金の出し手次第になってくる。
──ちなみに5万kW規模だと建設費や大きさはどうなりますか。
5万kW程度で数千億円から、かかって1兆円ぐらいだと思います。サイズについては、出力次第ではありますが、定常運転できて正味で発電しようと思うと、直径は20数メートルから30メートルほどになると思っています。
391: オーバーテクナナシー [sage] 07/17(木)17:30 ID:Cld1be7a(1)
news.yahoo.co.jp/articles/937887ef6b9c463c05d152ca984eac61ce247b31
ヘリカル型核融合炉の実用発電計画 人工太陽実現の課題はあと2つ
7/17(木) 8:00配信
Helical Fusionは、既にヘリカル型核融合炉の設計やプラズマの実証が完了しており、実用発電に向けた課題は「ブランケットの開発」と「核リアクターの小型化と高性能化」のみとなっている。
392: オーバーテクナナシー [sage] 07/18(金)11:15 ID:JTajvaON(1/6)
carview.yahoo.co.jp/news/detail/f926519641fbd132d8768082e945cfdf3a3e37be/?mode=top
全固体電池で挑む日本の逆襲――なぜリチウムイオン電池大国・日本は「中国依存8割」の現実に陥ったのか？
2025.07.18 07:30掲載 2025.07.18 10:51更新
世界シェア37.5%の圧倒的CATL台頭
世界の車載電池市場で、中国勢の独走が続いている。2024年1〜5月の世界シェアでは、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）が37.5%で首位、比亜迪（BYD）が15.7%で2位につけた。
上位10社のうち、中国企業が6社を占めている。
一方、日本勢は苦戦している。パナソニックは7位以下にとどまり、韓国のLGエナジーソリューション、SKオン、サムスンSDIの後塵を拝している状況だ。リチウムイオン電池を発明した
技術大国・日本が、なぜここまで後れを取ったのか。その背景には、部材から製品までを中国に依存する産業構造がある。
とはいえ、日本にも巻き返しの芽はある。再編や技術革新によって、反攻の準備は着実に進みつつある。
中韓が7割、日本は1割強――。これが世界の車載電池市場の実情である。中国メーカーは上位6社中6社を独占し、韓国3社を合わせると全体シェアは7割を超える。一方、日本勢のシェアは1割台にとどまる。
国内の車載電池生産額を見ると、2023年の販売金額は7795億円。電池生産総額の57%を車載用が占め、2012（平成24）年の統計開始以来、増加傾向は続いている。だが、世界市場では存在感が希薄だ。
より深刻なのは、部材供給における中国依存の構造である。正極材・負極材・電解液は8割超、セパレーターも7割超を中国が握る。2018年から2021年にかけ、各部材でシェアを10〜20ポイント拡大した。
韓国も状況は同様だ。韓国の車載電池原材料の97.5%が中国製との調査もある。前駆体97.5%、水酸化リチウム84.4%、硫酸コバルトは100%と、原料段階での依存度が極めて高い。
この構造が意味するのは、中国が供給を止めれば日本も韓国も電池産業が機能不全に陥るという現実だ。技術では競争できても、資源調達で主導権を握られている状態に変わりはない。
393: オーバーテクナナシー [sage] 07/18(金)11:16 ID:JTajvaON(2/6)
こうした状況のなかで、「全固体電池」に日本の反転攻勢への期待が集まっている。トヨタは2027〜2028年の実用化を視野に、全固体電池を搭載した電気自動車
（EV）の開発を進めている。単独ではなく、材料から製品までを一貫して手がけるため、出光興産と共同で取り組んでいる。
技術面での優位性も際立っている。全固体電池に関する特許出願数では、トヨタと出光がともに世界のトップランナーだ。トヨタは電池の設計から製造までを担当し、
出光は硫化物系固体電解質の研究開発で独自の特許網を構築してきた。
出光はすでに2001（平成23）年から研究を始め、20年以上にわたる実績を積み重ねている。全固体電池の性能は群を抜いている。急速充電はわずか10分以下。
目標とする航続距離は約1200kmで、これは現行EV「bZ4X」の約2.4倍に相当する。
政府も支援に本腰を入れている。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金は、総額2兆7564億円に拡充された。出光も量産体制の構築を着実に進めている。
千葉事業所では、硫化リチウムの大型製造装置を建設中で、年産1000トンの生産能力を計画している。これはEV換算で5万〜6万台分に相当する。総事業費は213億円で、
そのうち最大71億円は助成金でまかなわれる見通しだ。
この戦略のカギを握るのが
「垂直統合」
である。出光は石油精製の副産物である硫黄成分を活用し、原料から固体電解質までを一貫生産する。トヨタは電池の組み立てから車両への搭載までを担う。部材を中国に依存せず、
日本の技術で世界市場への再挑戦を図る構えだ。
米国では思わぬ追い風が吹いている。パナソニックは米国のIRA法によって、2023年度に純利益ベースで1118億円の優遇を受けた。現在、カンザス州に約6000億円を投じて新工場を建設中だ。
当初は次世代電池「4680」の生産を想定していたが、まずは従来型の「2170」からスタートする。理由は単純で、従来型の需要が逼迫しているためだ。
394: オーバーテクナナシー [sage] 07/18(金)11:16 ID:JTajvaON(3/6)
生産現場では試行錯誤が続く。ネバダ工場では生産の安定化に数年を要したが、カンザス工場ではその経験を活かし、安定稼働までの期間を大幅に短縮する計画だ。
競合の動向も注目に値する。量産力で中国勢が先行する一方、日本勢は安全性と高品質で差別化を狙う。パナソニックの渡辺CTO（最高技術責任者）は「中国製との価格競争には
巻き込まれない」と語る。あくまで技術力で勝負する姿勢を明確にしている。
2030年には車載電池市場が6080GWh規模へと拡大する見通しだ。現在の約8倍に相当する巨大市場である。日本の2030年目標である150GWhも、現状の投資ペースが維持されれば前倒し達成の可能性が出てきた。
なかでも注目されるのが全固体電池だ。実用化されれば、10分の急速充電で1200kmの走行が可能になる。これはEVの常識を塗り替える革新となりうる。
特許出願数では日本勢が優位に立っており、技術面での主導権を握る展開も見込まれる。中国依存の構造も全固体電池によって変わる可能性がある。
液体の電解質やセパレーターを使わず、新しい材料設計が求められるためだ。
現時点で部材では中国が8割のシェアを握っているが、次世代技術で主導権が移る可能性がある。EVに全固体電池が搭載され、公道を走る日も遠くない。（地井淳（自動車ライター））
395: オーバーテクナナシー [sage] 07/18(金)11:22 ID:JTajvaON(4/6)
news.yahoo.co.jp/articles/c94fab8b0c187c434191afe3bc2e7c2f4617c07f
アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏にも送電開始「驚きの発電法」とは？
7/18(金) 7:10配信
シェール革命のような発想の転換が地熱発電の分野で起きている──石油大手シェルエナジーも注目する「ファーボ・エナジー」とは？
アメリカの石油・天然ガス産業が文字どおり「縦から横」へ発想の転換を行ったのは20年ほど前のこと。これが世界のエネルギー事情を大きく変えるきっかけとなった。
平方向に掘削する技術に、大量の水を高圧噴射してシェール（頁岩）に人工的な割れ目を作る水圧破砕法を組み合わせることで、従来は採掘できなかった
石油・天然ガスを利用できるようになったのだ。この「シェール革命」により、アメリカは石油・天然ガス生産の世界トップに躍り出た。
そして今、アメリカの石油産業の中心地、テキサス州ヒューストンに本社を置くファーボ・エナジー（Fervo Energy）が、同じく水平掘削技術と水圧破砕法を用いて、地熱発電の分野で革命を起こそうとしている。
石油・天然ガス生産であれ地熱発電であれ、「地中を掘削するという点で変わりはない──弊社の創業者たちは、そんなひらめきからこの事業を始めた」と、ファーボのセーラ・ジュウィット副社長（戦略担当）は本誌に語った。
従来型の地熱発電では、地中深く掘った穴から熱水や水蒸気を取り出して、その熱エネルギーで発電を行う。地中に高温の岩が存在するのは絶対条件だ。
さらにその岩（高温岩体と言う）に透水性がなければ水と熱が出合うことはなく、水蒸気も生まれないため、地熱発電の条件がそろう場所は限られていた。
この課題を解決すべくファーボが開発しているのが地熱増産システム（EGS）だ。水圧破砕法を用い、高温岩体に割れ目を作って高圧水を投入することで透水性を上げ、地熱発電に適した条件を人為的に整える。
米エネルギー省はEGSを再生可能エネルギーの「次のフロンティア」と呼んでいる。従来地熱発電は難しいと考えられていた地域でも開発が可能になるからだ。同省はEGSによって、米国内で6500万軒以上の住宅や
事業所の需要を満たす電力を得られる可能性があるとみている。
396: オーバーテクナナシー [sage] 07/18(金)11:23 ID:JTajvaON(5/6)
ファーボは現在、ユタ州南西部で次世代地熱プロジェクト「ケープ・ステーション（Cape Station）」の開発を進めている。計画の第1段階として3基の地熱発電機を建設中だ。
ジュウィットによれば、第1号機は来年夏に送電を開始することになっており、まず100メガワットの電力を供給する予定だ。2028年までには500メガワットまで
発電容量を上げる計画で、電力の供給先には石油大手のシェルエナジーも含まれる。
コンサルタント会社のドゴリエ&マクノートンは、将来的に5ギガワットの出力が見込めると評価する。1ギガワットは75万世帯が暮らす町の年間消費電力に相当する。
資金集めも順調に進んでおり、まさに順風満帆に見えるファーボだが、気になるのは連邦政府のクリーンエネルギー政策の行方だ。
2022年に成立したインフレ抑制法による税制優遇措置は、クリーンエネルギー技術を開発している企業に追い風となった。だがトランプ政権下では
こうした優遇措置の多くが中止に追い込まれる可能性がある。
それでもEGSが生み出す電気は、需要増に対応するための安定した電力源として、買い手は多いはずだとジュウィットは自信を見せる。「地熱発電プロジェクトは
常に安定した電力を供給できる。それが魅力だと考えている」
397: オーバーテクナナシー [sage] 07/18(金)11:26 ID:JTajvaON(6/6)
シェールガス採掘でも使ってた「地下の油母頁岩を砕いて水を通せるようにする」という方法で
そのまま水を入れて加熱する方法か
この岩は既に熱いと
火山地帯ならどこでも出来る、って事になる？
でも状況によっては危ねえな
398: オーバーテクナナシー [sage] 07/22(火)17:16 ID:ARvk9yK3(1)
news.yahoo.co.jp/articles/0be9776972a3a5c434b6dabcd2e12f861d61b812
世界の核融合エネ投資額、22年以降で最大の伸び＝米業界団体
7/22(火) 12:59配信
[ワシントン ２１日 ロイター] - 米業界団体「核融合産業協会（ＦＩＡ）」が２１日公表した報告書によると、昨年７月からの１年間で、世界の核融合エネルギー投資額は２６億４０００万ドル増加し、２０２２年以降で最大の伸びとなった。
米国、欧州連合（ＥＵ）、日本、中国、英国などで増加したという。
調査に参加した核融合企業５３社の２１年以降の資金調達総額は約９７億７０００万ドルと、５倍に拡大。今年の投資額は前年の９億ドル強から１７８％急増した。
ＦＩＡは「世界経済が逼迫しているにもかかわらず、資本が加速しているのは、投資家の信頼が深まり、技術が進歩し、サプライチェーン（供給網）が急速に融合していることのシグナル」としている。
この調査には、中国が世界をリードしていると思われる核融合プロジェクトへの公的資金は含まれていない。
一方、回答者の８３％は投資の獲得はなお困難との認識を示しており、商用化に必要な資金調達総額は７７０億ドルと回答している。
399: オーバーテクナナシー [sage] 07/24(木)08:26
>>371
結局バカだから算数すら出来ないだけ
ハーバードや東大では「成功」しない
計算間違えないので
金属水素化反応熱 化学反応100%で1週間発熱維持
設計まとめ ― ナノ多孔質 Ni シナリオ
1. 断熱を極限まで強化 (U ≈ 0.3 W m⁻² K⁻¹)
• 熱損失は 0.85 MJ／週
2. Ni を空隙率 > 95 ％のフォーム化
• 熱容量は数 kJ と無視可能
3. 水素を外部ボンベから 57 g だけ段階供給
• モル流量 0.46 mmol s⁻¹ (= 1.0 SLPM 程度)
4. Ni 触媒床：0.15–0.25 kg
• 粒径 50 nm 級、比表面積≳100 m² g⁻¹ で熱伝導 3 W m⁻¹ K⁻¹ 程度
5. 安全圧力領域
• 80 ℃ で吸蔵を起こさず連続発熱を得るには 30–50 bar が実用範囲
• 水素消費は総量 57 g なので 300 bar 充填 2 L シリンダ一本で足りる
結論：真空断熱とナノ多孔質化により、ニッケルは数百グラム、水素は 60 g 未満で 80 ℃・1 週間の定温維持が理論上達成可能。熱容量を削った分、必要なのは「断熱性能」と「定流量水素供給制御」であり、触媒 Ni の量は反応面積を確保できる最小限に抑えられる。
こんな算数すらできない脳障害だけが「新発見」しちゃう
だから第三者は絶対に再現などできない
化学反応熱を計算できる人は何も得してないことを証明できてしまうからだ
無能の無能さを他人が再現することは不可能
400: オーバーテクナナシー [sage] 07/24(木)13:07 ID:X4fyZnkq(1/3)
news.yahoo.co.jp/articles/fb9ca19718c4b8b17ba6acdc6b48f11dea3247a6
超伝導マグネットに液体金属ブランケット…核融合発電実用化へ残る2つの課題
7/24(木) 7:00配信
7月22日、アメリカの核融合産業協会（Fusion Industry Association：FIA）は、この1年の間に世界で総額26億4000万ドル（約3880億円：1ドル＝147円換算）もの投資が、
核融合産業に流れ込んだと発表した。FIAの調査対象となった世界の53社の核融合関連企業への投資総額は97億6600万ドル（約1兆4000億円）と、2021年から5倍にまで膨らんでいる。
世界で核融合産業への期待が高まる一方で、現実を見れば、まだどの国も、企業も、核融合を用いた発電を実現できていない。かねてより「30年後の技術」と言われ続けていたように、
今回もまた時期尚早なのだろうか。それとも、今度こそ本当に、実現可能な技術へと昇華されるのだろうか。
核融合科学研究所（NIFS）の技術をベースに、日本で「ヘリカル型」と呼ばれるタイプの核融合炉の計画を進めているスタートアップ・Helical Fusionの田口昂哉代表は、
7月上旬に開催した記者会見で、「あと2つ主要な要素技術を完成させれば、実用に足りる（核融合発電のシステムを実現できる）というところまで迫っている」と語っていた。
長年研究開発が続いてきた核融合炉の実現まで、本当に残るステップはあとわずかなのか。
インタビュー前編に続き、残された技術課題について田口代表に聞いた。
── 7月11日の記者会見で、核融合炉の小型化と液体金属ブランケット※の開発が終われば技術がそろうと話していました。それぞれの技術開発状況と課題を教えて下さい。
※編集部注：ブランケットとは、炉を覆う装置。核融合反応によって生じた高エネルギーの粒子（中性子）を熱に変換する役割を担う。
田口昂哉代表：ブランケットについては、NIFSで長年研究開発を続けてきました。ヘリカルフュージョンにはそのメンバーに加わっていただいているので、かなり最先端のノウハウを
蓄積できています。そこは世界でもかなりリードできていると思っています。
401(1): オーバーテクナナシー [sage] 07/24(木)13:08 ID:X4fyZnkq(2/3)
（世界の核融合ベンチャーの中で）液体金属をブランケットに使うと言っている企業が増えていますが、まだ設計がほとんどできていないように見えます。
アメリカの核融合スタートアップのCommonwealth Fusion Systemsでさえ、ブランケットの詳細についてはまだそこまで進んでいない印象です。
一方、我々はすでに相当綿密な設計ができており、ブランケットの表面を液体金属で覆うユニークな技術も持っています（下図参照）。こうすると、炉壁を保護できるのですが、
メンテナンスも相当やりやすくなると見込んでいます。
──ブランケットの技術開発の課題は何ですか。
大きく2つあります。
我々の設計では、中性子を受けて500〜600度にまで熱くなった液体金属を熱源としてボイラーを動かすのですが、（熱を取り出した後）冷めた液体金属を循環させなければなりません。
定常的に（冷めたとはいえある程度高温の）液体金属を循環させる必要があるわけです。ここが1つ実証しなければならない部分です。
もう1つは、液体金属で核融合炉の表面を覆う際に、炉壁との相性によって覆える範囲が変わってきます。そこで若干設計の変更が生じる可能性があります。
この2つを検証できる装置がこの3月に納品されたので、あとは検証して設計に落とし込んでいくことになります。
──炉全体の小型化についてはどういう課題が残っていますか？
小型化は、超伝導マグネット※の課題になります。
※編集部注：核融合炉では、炉内に生み出したプラズマを制御するために強力な磁場を発生させる必要がある。磁場の発生源として、大電流を流せる超伝導材料（ある温度以下で
電気抵抗がゼロになる物質）をコイルにした、強力な電磁石（超伝導マグネット）の利用が想定されている。
既存の大型ヘリカル装置（NIFSにあるLHDと呼ばれる核融合の実験装置）では、低温超伝導体をコイルの導線に使っているのですが、超伝導状態にするには4ケルビン（約マイナス269度）まで
冷やさないといけません。そこで2つ課題があります。
402: オーバーテクナナシー [sage] 07/24(木)13:08 ID:X4fyZnkq(3/3)
1つは、マイナス269度まで温度を下げるには相当なエネルギーを使ってしまうということ。冷却にエネルギーを取られる分、正味の電力を得にくくなってしまいます（発電効率が悪くなる）。
もう1つは、コイルの太さの課題です。我々が求める磁場を発生させるには、かなり大きな電流を流さないといけないのですが、そのためにはコイルを太くしなければなりません。
コイルを太くすると炉全体が大きくなってしまい、コストも上がってしまう。
これを解決するには、細くても大きな電流を流せて（電流密度が大きく）、強い磁場を生み出せるコイルが必要です。願わくは、マイナス269度ではなく、もう少し高い温度で実現したい。
そこで研究開発しているのが、高温超伝導体を使ったコイルです。高温超伝導体は、液体窒素の温度（約マイナス196度）で超伝導状態になるのですが、炉内のように磁場がある環境下では、
超伝導状態になる温度が（臨界温度）が下がってしまいます。
ですので、我々は多少バッファをもって約マイナス253度（20ケルビン）程度で運転しようと考えています。
マイナス269度と比べるとかなり世界が違います。冷却パワーは相当楽になりますし、コイルの太さも半分にでき、炉全体も小さくなる。
──高温超伝導マグネットの研究開発の進捗は。
1年前にヘアピン型に曲げた状態の高温超伝導体を使った実験をして、期待していた数値より少しいい成績が出ています。今準備しているのが、蚊取り線香のような形をした超伝導線です。
この高ストレス状態の超伝導線の実験を8月頃に実施する予定です。この状態で超伝導状態をキープできれば、実機に組み込む二重らせん状のコイルを製造する段階に進むことになります。
これまでNIFSでは50年近く研究してきているわけですが、相当大詰めにきています。
403: オーバーテクナナシー [sage] 07/24(木)13:11
なぜITERで出来ないことが1/100の予算のベンチャーで出来ると思えるのか？
404: オーバーテクナナシー [sage] 07/24(木)13:15
>>401
グラファイトですら損傷するプラズマ環境で液体金属なんて露出させたら損傷どころか金属蒸気だらけで真空度が下がるから論外だろ
405: オーバーテクナナシー [sage] 08/06(水)09:53 ID:HPN53zQh(1/2)
news.yahoo.co.jp/articles/c7b7c314d73d3c2ca3300a120a95a29e6018ccda
核融合発電実現に一歩…「民間のみの実験としては世界初」、パルスレーザー1時間連続照射実験
8/5(火) 13:10配信
浜松ホトニクスとEX―Fusion（エクスフュージョン、大阪府吹田市、松尾一輝社長）は、レーザー核融合発電の実現に必要な大出力パルスレーザーの
1時間連続照射実験を実施した（写真）。実験は浜松ホトの中央研究所産業開発研究センター（浜松市中央区）で実施。同社のレーザーとエクスフュージョンの
実験チャンバーを組み合わせた装置を使用した。公的機関が関わらない「民間のみの実験としては世界初」（松尾社長）となった。
実験では、1秒間に10回の頻度でターゲットとなる直径1ミリメートルの金属を真空チャンバー内に投入。その位置を予測して、出力10ジュールのレーザーを
連続照射した。レーザーとターゲットとの位置の誤差は約500マイクロメートル（マイクロは100万分の1）で、50％以上の確率でターゲットへの照射に成功する結果を得た。
レーザー核融合は燃料に大出力レーザーを照射し、原子核同士が融合する反応。その際に発生するエネルギーで発電する。100本以上の大出力レーザーを1秒間に10回照射する技術が必要になる。
406: オーバーテクナナシー [sage] 08/06(水)13:12 ID:HPN53zQh(2/2)
ITER向けダイバータ外側垂直ターゲットのプロトタイプ完成
研究開発の最前線
日立製作所は量子科学技術研究開発機構と共同で、国際熱核融合実験炉ITERに用いるダイバータ外側垂直ターゲットのプロトタイプ2号機を完成させた。同試験体はITER機構による高熱負荷認証試験に合格した。
2025年08月06日 11時00分 公開
日立製作所は2025年7月23日、量子科学技術研究開発機構（QST）と共同で、国際熱核融合実験炉ITERに用いるダイバータ外側垂直ターゲットのプロトタイプ2号機を完成させたと発表した。
同試験体はITER機構による高熱負荷認証試験に合格し、同社の製作技術が公式に認められた。
プロトタイプは、南フランスで建設中のITERで使用される炉内機器の中でも最も厳しい環境下で使用される重要部品だ。タングステンなどの難加工材を用い、0.5mm以下の高精度での組み立てが求められる。
同社は原子力分野で培った溶接、非破壊検査技術を生かし、自動溶接システムを新たに開発。QSTが提供した材料を用い、品質管理のもと製作を行った。
ダイバータは、核融合炉内のプラズマから排出される不純物や燃え残りを除去する装置で、最大20MW/m2の熱負荷と約16.5トン（t）の電磁力に耐える必要がある。ITER計画では日本が同装置の主要部品開発を担っており、
QSTが全58基を納入予定。そのうち18基は先行企業が製作、残る40基の製作体制は今後確定する。
今回の成果により、国内でのITER向けダイバータ製作体制が強化された。今後は、ITER計画への継続的な貢献に加え、原型炉やスタートアップ企業向け機器の提供も目指す。
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