[過去ログ] アウトソーシングテクノロジー [無断転載禁止]©2ch.net (1002レス)
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(1): 2017/06/26(月)20:33 ID:fe6Exiau0(1) AAS
未経験ばかり採って研修は無し
未来はあるのか?
2: 2017/06/27(火)23:53 ID:DR+KoDqQ0(1) AAS
ない
3: 2017/06/30(金)23:16 ID:X2eeWW/b0(1) AAS
車起点の景気減速か
文系ばかり採ってるからサクサク切られるぞ
4: 2017/07/01(土)19:02 ID:gSsDdzN40(1) AAS
ここに4年ほどいたけど、下記給与なんてもらったためしがないんだが。
ちなみに、今30代後半ね。

630万円/入社7年/48歳/月給43万2000円+一律手当
440万円/入社1年/29歳/月給30万円+一律手当
320万円/入社1年/23歳/月給20万円+一律手当

社員に還元してくれない会社だわ。
5: 2017/07/08(土)10:18 ID:nMVuxXFP0(1) AAS
ここのITの募集はなんでボーナスない年俸制なんだ
機械のエンジニアの募集はボーナスあるのに
高給ってわけじゃないのにやる気でねーわ
6: 2017/07/08(土)21:28 ID:tYQMCZe90(1) AAS
アウトソーシングって年収ランキングでブービーなんだろ?
7: 2017/07/09(日)13:28 ID:pxJhpdds0(1/5) AAS
株式会社リツアンSTC
派遣社員の給料明細をお見せします。
外部リンク:goo.gl
彼は現在45歳、NH氏と同じ大手自動車部品メーカーで生産技術職として勤務してもらっています。
彼の派遣料金はNHと同額の1時間当たり4,000円。2015年3月度の残業は43時間。当月は休日出勤も9時間ありました。
なので派遣料金は92万7350円。この派遣料金から弊社の利益6万5千円と社会保険料の会社負担額である
7万1461円を引かせてもらい残りは79万889円。この79万0889円がTH氏の3月度の給料(総支給額)になります。
ここから所得税やTH氏の社会保険料の自己負担分などを控除して手取りは65万9644円になります。
彼の職場もNH氏と同じように忙しく残業も多いので今期の年収は1000万までは超えないにしても、
900万円台の後半にはなるかと思います。
省2
8: 2017/07/09(日)13:28 ID:pxJhpdds0(2/5) AAS
ITPro
外部リンク:itpro.nikkeibp.co.jp
エンジニアの転職、年収倍増は当たり前?
 エンジニアの転職市場が活況を呈している。業界最大手のリクルートキャリアによると、
2017年5月末のエンジニアの有効求人倍率(1人当たりの求人件数)は3.27倍と、前年同期の2.31倍から大きく跳ね上がった。
背景にはエンジニアの需要増と人手不足があり、年収が倍増する転職組も現われている。

 例えば、外資系IT企業に2016年末に転職した鈴木健一氏(仮名、39歳)がそうだ。
同氏の現在の仕事は、ネットワーク装置のセールスエンジニアである。
「現在の年収は歩合給を含めて1600万円。それまでは800万円だったのが倍増した」。
鈴木氏は笑顔で話す。同氏は、人材不足が深刻化している情報セキュリティに関する高いスキルを備えていることから、
省8
9: 2017/07/09(日)13:28 ID:pxJhpdds0(3/5) AAS
日本で人材不足を感じている企業は86%、世界一人材不足感が強い結果に
マンパワーグループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表
2016年10月19日
外部リンク[html]:www.manpowergroup.jp

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社(本社:神奈川県横浜市、取締役代表執行役社長:池田 匡弥)は、
日本を含む世界43カ国・地域の公的機関・民間企業の採用担当者を対象に、「組織の人材不足感」「人材確保が困難な職種」
「人材確保が困難な理由」について調査を行い、その結果を発表しました。

組織の人材不足感
11回目を迎える本調査は、世界43カ国、42,341の公的機関・民間企業を対象に実施。
人材不足を感じている世界の機関・企業は、前回の結果を2パーセント上回る40%に達しています。
省11
10: 2017/07/09(日)13:28 ID:pxJhpdds0(4/5) AAS
ブラック企業の典型的手口〜退職妨害にご注意!
佐々木亮 | 弁護士・ブラック企業被害対策弁護団代表
外部リンク:news.yahoo.co.jp
まず、働く人全員が知っておくべきなのは、労働者の退職は自由だということです。
そもそも憲法では職業選択の自由が保障されていますし、
民法でも「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、
いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、
解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。」と定めており、
2週間前に言えば退職は自由にできることになっています。
ですので、労働者が辞めることを企業が阻止することはできません。
省15
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(1): 2017/07/09(日)16:13 ID:pxJhpdds0(5/5) AAS
最新!平均年収ワースト500社ランキング
300万円未満は9社、400万円未満も200社超
外部リンク:toyokeizai.net

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