【wktk】韓国経済ﾜｸﾃｶスレ 429won【基軸通貨になれないウォンの悲しさ】

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278: 蟹 ◆M6A1eiUUqQ  [sage] 2012/12/10(月) 13:33:27.69 ID:UcZMM9sU

上場企業過半"経済民主化で経営権不安定になる"　【アジア経済】
http://www.asiae.co.kr/news/view.htm?idxno=2012120917171626205

大韓商工会議所上場企業300社対象'経済民主化が経営権に及ぼす影響'調査結果

上場企業の半数以上が、政界が推進している経済民主化政策を企業経営権不安要素に挙げた。経済民主化政策の
うち経営権に最も威嚇的な政策は、'循環出資禁止'だった。

10日大韓商工会議所(会長ソン・ギョンシク)が、有価証券・コスダック市場上場企業300社を対象に'経済民主化が経営
権に及ぼす影響'を調査した結果によれば、経済民主化の一環で推進されている出資規制に対して、回答企業の56.3%が
'経営権不安を引き起こすだろう'と答えた。'無関係'という回答は34.7%、'経営権安定に助けになるだろう'という回答は9.0%
と集計された。

議論されている出資規制のうち、経営権安定に最も否定的な制度としては循環出資禁止(42.6%)が挙げられた。続いて
出資総額制限制度導入(30.2%)、持株会社規制強化(20.7%)、金産分離強化(6.5%)の順だった。

大韓商工会議所は"経済民主化と議論される懸案がほとんど企業支配構造に対する規制なのに、これによって支配
株主の議決権が縮小されて支配力が弱まれば、敵対的買収合併(M&A)危険にさらされるという憂慮が大きいため"と
分析した。

企業らはまた、経営権威嚇にさらされる場合は莫大な資金を投じて経営権を防御するため、投資余力が減少するという
点を指摘した。現在の敵対的M&Aなど経営権威嚇に対して、'十分にまたは、ある程度防御が可能だ'という意見は91.0%と
大半を占めたが、防御手段としては相当数の企業が、莫大な資金が必要とされる株式確保(85.4%)を挙げた。今後の経営
権脅威時には、相当な資金支出による投資余力減少が避けられないと見られる大きな課題だ。

株式確保のための具体的手段としては、▲大株主による株式確保(57.7%) ▲友好株主確保(18.4%) ▲自社株買い入れ
(9.3%)が挙げられた。ゴールデンパラシュートや特別超多数決議題化など、資金流出がない定款上の防御手段を考慮
している企業は7.3%に過ぎなかった。

(1/2)　つづきます

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/278

280: 日出づる処の名無し [sage] 2012/12/10(月) 13:35:52.59 ID:N9OZKDRJ

ハウスプア・エデュプア…乱発されるプア(Poor)シリーズ
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=101&oid=008&aid=0002961819

[マネーツディ ク・ギョンミン記者][プア族は絶対貧困層とは違う‥期待を下げて低成長・景気低迷局面直視・政策用意至急]

家があっても貸出利子を返すのが難しいハウスプア、仕事をしても貧困から抜け出せない'ワーキングプア',子供たち教育費で腰が曲がる
'エデュプア',結婚準備でお金がすっかりなくなる'ウェディングプア'。日々登場する'プア'シリーズの話だ。

このプア・シリーズは、低成長と景気低迷、雇用と所得減少などで、経済の腰であり社会の安全弁である中産層の人生が、より一層厳し
くなるということを意味する言葉として急速に広がっている。

プア現象を初めて導いたのは'ハウスプア'、これは'高い家がある貧しい人々'を称する言葉だ。金融危機で2010年に不動産価格バブルが
消えて登場したこの用語は、現在貸出しで家を買ったり増やした後、住居価格下落の中で利子負担に苦しむ平凡な多数を示すように意味
が拡大した。

ハウスプアに続き登場した新種のプアが、'レントプア'だ。住居価格が落ちて、相対的に不動産費用が上昇し、住居負担が大きくなった貸
切資金貸出者を指し示す言葉で、小規模自営業も該当する。

最近では'エデュプア'が共感を買っている。最近、流行のように広がった'エデュプア'は、家計が赤字状態や借金があるにもかかわらず、
平均以上の教育費を支出する階層をいう。

プア熱風で後れを取る'小さなSOHOプア(経済的困難に苦しむ自営業者)','スペックプア(資格が多くても就職の難しい若者たち)','シルバー
プア(引退後の老後人生が貧しい世代)'なども続出している。

しかし、このような'プア'シリーズの乱発に対して批判の声も出てくる。'プア'を指すこれらの人が、絶対的に貧しい層でないという理由から
だ。特にこれらの人により、本当に脆弱階層に対する関心と支援が埋没するという懸念も提起される。

8月に現代経済研究院が発表した資料によれば、韓国国民のうち自分を低所得層だと答えた割合が、50.1%に達した。国民の2人に1人は
自分を低所得層と感じているのだ。昨年、統計庁が可処分所得などを基準として集計した、実際の低所得層の割合15.2%より3倍以上多い
数値だ。これに反し、自分を中産層だと答えた割合は46.4%で、統計庁が集計した中産層の割合64%に大きく達しなかった。保健社会研究
員の報告書でも、中産階級の世帯のうち32%が低所得層に属すると答え、高所得層の82.1%は中産層に属すると答えた。
（続く）

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/280

281: 日出づる処の名無し [sage] 2012/12/10(月) 13:37:25.57 ID:N9OZKDRJ

>>280
専門家は、プア族症候群を国家主導の圧縮成長過程で現れた社会病理現象だと見る。韓国が高速成長して国民の所得や目標値が高ま
ったが、金融危機以降の景気低迷で減った所得は考慮せず、依然として以前の目標値を追いかけているという説明だ。景気不況と低成
長時代という新しい変化をむかえているが、理想と現実の差を克服できずに、喪失、剥奪感が'プア'現象として現れているという診断だ。

したがって長期的なアプローチでの政策代案と共に、今は国民が期待値を低くしなければならない時だと、専門家は強調する。

ヤン・ユン　イファ女子大学校心理学科教授は"先進国は、長時間を通じて社会階層を形成して、福祉制度も定着してきたが、韓国は急
速成長の中で上位指向的傾向を持つことになった"として"より大きな家、より良い職場、より良い大学、さらに立派な育児などをできない
自分を絶えず貧しい人だと、自ら叱責するようにしている"と話した。

彼は"家、自動車などを所有しなければならないという考え、金がないのに私教育費に対する負担を感じながら支出を減らすことができな
い考えなどに対する国民の認識転換が必要な時"と指摘した。

アン・スングォン韓国経済研究院研究委員も"所得は高いが、社会構造的に支出が過度に多い人々が'プア族'に該当する"として"特にこ
れらの人は、常に家計所得が赤字なため、実質的に貧困感を感じることができる"と分析した。彼は"教育、家など目標実現は高いが、所
得と財産水準がついて行くことができずに貸出しを受ける現象が、生活の質を落とすことになる"として"すぐに所得水準を上げることは難
しいため、欲求水準を低くしなければならないだろう"と強調した。

マスコミの自制が必要だという意見も出ている。ヤン教授は"各種メディアで、プアという用語を過度に使い、中産層が自ら劣等感を感じて
いる"として"各種メディアでは、プアという言葉を乱発せず、社会変化に対する認識変化を向上するための内容を発信しなければならない
だろう"と主張した。

もちろん、これらの人が人生に疲れているのは事実だ。またそうなった原因に、政策失敗も全くなくないため、中産層没落を防ぐための現
実的な対策作りも至急だ。

チョン・イクチュン梨花女子大学校社会福祉学科教授は"貧困層に対する政策はある程度確立されているが、中産層の没落を防ぐための
対策が不十分で、最近出てきた普遍的福祉がこれを解消するための一つの対策になると考えられる"として"良い雇用(適正賃金保障、勤
務条件改善など)創出は、プアシリーズの悪循環を解消することのできる最も根本的な代案策になるだろう"と話した。

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/281

284:  忍法帖【Lv=40,xxxPT】(1+0：3)  [sage] 2012/12/10(月) 13:51:12.48 ID:N9OZKDRJ

輸出中企"売れば売るほど損害"..為替レート、損益分岐点下回る
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=101&oid=018&aid=0002699153
-中小企業損益分岐点、為替レート1102ウォン..大企業より43ウォン高い
-輸出契約履行できないほど墜落.."輸出増えるほど損害"

[イーデイリー　ユン・ジョンソン記者]輸出中小企業の損益分岐点為替レートが、1100ウォンを超えると調査された。1080ウォン線が崩壊
するなど、今のように為替レートが落ちる状況では、輸出が多くなるほど損害が大きくなるのだ。

10日、韓国貿易保険公社(K-Sure)が、380の輸出企業を対象に実施した為替リスク管理アンケート調査結果によれば、輸出中小企業の
損益分岐点為替レートは1102ウォンだと集計された。

これは大企業の損益分岐点為替レート1059ウォンに比べて、43ウォンも高いものだ。この日11時現在のウォン・ドル為替レート1079.2ウォ
ンよりも、22.8ウォンも高い金額だ。

損益分岐点為替レートとは、赤字に耐えても輸出契約を履行することになる限界為替レートを称する言葉で、この下に為替レートが落ち
るだけで、該当企業の赤字幅は大きくなることになる。

http://imgnews.naver.net/image/018/2012/12/10/PS12121000166_59_20121210112506.jpg
▲資料=貿易保険公社

業種別では、プラスチック製造業が1003ウォンで、為替レート対応力が最も優れており、家電製造業は1127ウォンで、為替レート下落に
ともなう被害が最も大きいと調査された。

特に輸出中小企業は、赤字輸出に耐えなければならない環境の中でも、為替レート変動性予測不可(52%),ヘッジ商品に対する知識不足
(16%),専門担当者不足(12%)の理由で、ほとんどが為替リスク管理に手も着けていないことが明らかになった。

中小企業は、為替レート下落対策として▲原価節減・品質向上および現地生産拡大33% ▲輸出単価引上げ27% ▲無対策25%と答え、為
替レート下落分を単価に適切に反映でていないのが実情だ。
（続く）

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/284

287: 蟹 ◆M6A1eiUUqQ  [sage] 2012/12/10(月) 14:06:14.75 ID:UcZMM9sU

'経済効果3兆ウォン' 2階建て貨物列車が走る　【アジア経済】
http://www.asiae.co.kr/news/view.htm?idxno=2012121013371377323&sec=real2
来年慶全線から順次適用し京釜線まで拡大
輸送能力84%上昇、運賃費用25%引き下げ効果

大量物流の大革命が予告された。貨物列車にコンテナを2段で積む運送システムが来年から稼動する予定だ。
これによって積載能力が2倍に増えることになり、物流費用削減はもちろん貨物車両の移動も大きく減少するなど、
一大変化がある展望だ。

10日関連業界によれば、国土海洋部は2010年から推進してきた'鉄道貨物DST(Double Stack Train)'システムを、
来年から慶全（キョンチョン）線(光陽（クァンヤン）～釜山（プサン）港)の一部区間から本格導入を始める計画だ。
国土部は今年初め、韓国交通研究院にDSTシステム導入にともなう事業妥当性を諮問する外部調査を依頼し、最近
結果を提出させた。国土部はこれをベースにして、近く交通研究院、鉄道技術研究院など関係機関協議を持って、
事業具体化に乗り出す方針だ。

DSTシステムは、貨物車にコンテナを2段積みにして運送する概念だ。列車の場合、積載重量にともなう運送費用
上昇負担が相対的に少ないので、DSTシステムにともなう経済波及効果が非常に大きい。鉄道技術研究院の分析に
よれば、KTX開通による遊休線路活用を通じて輸送能力が84%増え、運賃費用は25%減る。

鉄技研関係者は"慶全線に続いて京釜（キョンブ）線までDSTシステムを導入すれば、建設費用に2兆ウォン未満で
経済効果は3兆ウォンに達するだろう"として、"定時運行と、トラック減少にともなう高速道路の混雑緩和効果などまで
考えれば、その効果ははるかに大きくなる"と強調した。

政府は2010年から、慶全線一部区間でDSTシステム適用のための作業に着手している。DSTシステムを導入する
ためには、鉄道電車線(架線)を1mほど高くしなければならない。政府は慶全線の新設複線電化区間である三浪津
（サムナンジン）～晋州（ジンジュ）間の架線をこれまでの5mから5.8mへ高くした。また、該当区間トンネル内の架線
設置方式も、DSTシステムが適用されるように変更した。

(1/2)　つづきます

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/287

291: 日出づる処の名無し [sage] 2012/12/10(月) 14:19:16.00 ID:N9OZKDRJ

銀行の危機.. 金融監督院もせわしなくなった
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=101&oid=277&aid=0002894204
低成長・低金利で10年後に5兆ウォンの損失見ることも..金融監督院展望

[アジア経済キム・ヒョンジョン記者] '低成長・低金利'基調が、銀行の収益性を威嚇しているという警告音が鳴っている。危機の声は銀行
内部だけではなく、金融当局からも出ている。金融当局は、健全性強化のための新しい制度導入などを検討中だ。

最近、クォン・ヒョクセ金融監督院長は記者たちと会い"金融会社が来年の実績が良くないと考えて、経営戦略を立てている"としながら
"新しい営業モデルを作って対応しなければ、低成長・低金利という状況だけでも大きな困難をもたらす事になる"と強調した。

クォン院長の診断のとおり、銀行は内外から変化と悪材料をむかえた状態だ。'三重苦'という表現が出てくるほどだ。

バーゼルⅢと預貸率(預金残高に対する貸出金残高の割合)規制など、銀行の健全性および資本規制強化策は主な経営リスクとされる。

バーゼルⅢの場合、銀行の資本健全性を強化するために自己資本比率を高め、流動性比率・レバレッジ比率を導入することなどを基本
骨子とする。国内銀行の場合、短期的な管理負担は大きくないが、貸出金利上昇、貸出規模縮小など、負担が連鎖的に発生する可能性
は高い。国内銀行持株会社は、来年から2016年までにこれを次々と導入することになる。2010年から施行された預貸率の場合、政府は
来年までに銀行の預貸率を100%に下げるように誘導している。この過程でも収益性に打撃は不可避なものと見られる。

今年、金融当局の話題であった'金融消費者保護強化'も銀行の立場では重要な変化だ。 5月に金融監督院長直属機関として'金融消費
者保護処'がスタートし、消費者中心の社会的要求が増加しているだけでなく、各種訴訟も頻繁になっているためだ。金融商品販売や両替、
送金過程で受ける手数料引下げも収益性悪化の原因とされる。

最も中長期的かつ核心的な問題は、'低成長・低金利'だ。クォン院長が"90年代初期の日本の状況と似ている"と警告するほどだ。金融監
督院は、内部的に低成長・低金利タスクフォース(TF)まで設け、この問題を綿密に調査している。最近では、経済成長率が1%台を記録し、
金利が現在より1%ポイント(p)下落した場合、10年後に銀行が5兆ウォン台の損失を被るという展望値も出した。

住宅担保貸出延滞率上昇と多重債務者、企業構造調整なども、来年の銀行圏の主な課題でありリスク要因だ。

金融監督院は'10年後に5兆ウォン損失'と同じ、極端なシナリオも発生の可能性があると見て、これに対する対応策準備を行っている。金
融監督院はこの他にも、熊津グループ事態後に梗塞した会社債市場の正常化と、企業構造調整のための主債権銀行の役割強化など、
国内金融市場をめぐる懸案に対する対応策を近く出すことにした。

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/291

295: 蟹 ◆M6A1eiUUqQ  [sage] 2012/12/10(月) 14:50:21.73 ID:UcZMM9sU

先月自動車国内生産販売が今年最大。消費税引き下げ効果　【朝鮮ビズ】
http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2012/12/10/2012121000915.html

先月の国内自動車販売が、個別消費税引き下げ効果と業界のマーケティング強化努力などで、今年最大を記録した
ことが分かった。国内販売増加によって、月別生産台数も史上最大になった。

知識経済部は、11月の国内自動車販売は前年同月比13.9%増加した14万2447台で、今年最高の月間実績を記録した
と10日発表した。販売台数は14万4372台を記録した昨年3月から20ヶ月ぶりに、増加率では前年同月比25.4%を記録した
2010年8月から27ヶ月ぶりの最大値になった。

知経部は、先月自動車業界が各種特別割引イベントで販売促進活動を強化し、個別消費税引き下げ効果が増して、
国内販売が大幅に増加したと説明した。

国内販売が増えたことから、先月の自動車生産も前年同月比3.7%増加した44万4049台を記録して、月間最大を記録
した。ルノー三星を除いて、現代自動車、,起亜自動車、双龍自動車、韓国GMの各社の先月生産台数は、今年に入って
最大値を見せた。

先月の自動車輸出台数は、ヨーロッパ市場の低迷によって前年同月比0.6%減少した29万9638台に終わった。しかし
輸出車の単価上昇効果によって、金額では前年比1.8%増加した44億7200万ドルを記録した。

知経部は来年の自動車産業展望に対して、輸出は小幅増加すると予想したが、国内は多少回復が遅れると見通した。
知経部はヨーロッパ自動車市場の低迷と、ブラジルなど中南米自動車市場は縮小するが、北米と東ヨーロッパなどの
市場規模が大きくなり、来年我が国の自動車輸出は、今年より3.1%増加した330万台に達するものと展望した。

知経部は韓・ヨーロッパ連合(EU)自由貿易協定(FTA)にともなう追加関税引き下げと、トルコ、コロンビアなどとのFTA
発効で価格競争力も向上すると予想した。しかし依然として続いている世界的な景気低迷と、ウォンにともなう輸出実績
悪化などは、否定的な要因として提示された。

国内では新車発売効果などが予想されるが、家計負債増加と景気低迷にともなう消費心理萎縮により、来年は155万
台と、今年より1.2%増加するのに終わると展望された。知経部は家計負債負担増加で萎縮した消費心理が、短期間に
好転することは難しいとして、今年末に個別消費税引き下げが終了する点も、内需拡大に障害として作用すると予想した。

http://anago.5ch.net/test/read.cgi/asia/1354687033/295

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